人材育成サービスのリクルートマネジメントソリューションズ（以下、リクルートMS）が「働きがいのある会社」の株価を調べたところ、いずれも市場平均を上回っていることがわかった。
ここでいう「働きがいのある会社」とは、米国に本部を置く専門機関「Great Place To Work(R) Institute」が世界40か国以上で用いられる「信頼」や「誇り」「連帯感」といった共通基準で各企業を調査したもので、毎年ランキング形式で発表されている。日本企業を対象とした2011年版では1位のグーグルに続き、企業向けシステムを手がけるワークスアプリケーションズ、日本マイクロソフト、アサヒビール、サイバーエージェントなどがランクイン。
リクルートMSではその中から上場する13社の株価を分析、TOPIX（東証株価指数）と比較した。まず、2007年3月末時点の株価を「1」とすると、2011年3月末時点でTOPIXは「0.51」と半分近くまで下落しているのに対し、13社中11社が市場平均よりも下落率は小さく、中にはサイバーエージェントなど株価を大きく上昇させた企業もあった。
次に、これら13社の株で「働きがいのある会社ポートフォリオ」を組んだ場合、前述の期間のリターンは実に「プラス52.9％」に上り、同時期のTOPIXがマイナス49.3％だったことを考えると、市場全体が低迷する中で非常に高いパフォーマンスだったといえるだろう。
さらに、この期間を内閣府が「景気の谷」と判定した2009年3月で分けて見ると、2009年3月までの景気後退期でも、それ以降の景気回復局面でも、いずれも市場平均を大きく上回って推移していたという。
なぜ「働きがいのある会社」の株価はこんなにも強いのか。調査を担当したリクルートMSの主任研究員・本合暁詩氏は「サンプル数が少ないので、この結果のみでは断言できませんが」と断ったうえで、こう分析する。
「企業の株価は現在の業績ではなく、将来の業績によって決まるといわれるように、将来の『稼ぐ力』によって決まります。勤務している会社や経営者を『信頼』できる、自分の仕事に『誇り』を持てる、仲間と『連帯感』が持てるといった『働きがい』を強化する取り組みは、短期的にはコスト上昇など組織全体の効率性を損なう可能性もあり、企業の業績には結びつきません。しかし、これらの施策が功を奏し、将来的・長期的な企業の利益の向上につながっていく。そのように株式市場で評価されているということを表わしているのではないでしょうか」
急激なリストラなどによって利益改善を図ることは所詮「急場しのぎ」に過ぎない。折からの不況に「大震災」「電力危機」も加わる中、なかなか難しい課題ではあるが、時間やコストをかけてでも社員の「働きがい」を引き出す会社が高い評価を得る時代が到来しているのは事実のようだ。
