同氏はロイター通信のインタビューで「中国国内にいる外国人教授は4つのTを議論してはいけない」と語っている。「4つのT」とは、台湾問題(Taiwan)、チベット問題(Tibet)、天安門事件(Tiananmen)と中国共産党(The Party)だ。
さらに、同氏は共産党一党独裁体制下の中国では「教員として経済、ビジネスと金融市場を議論することさえ、身の危険を感じる」と指摘するとともに、「中国共産党政権は、自由民主の国際秩序にとって根本的な脅威である。しかし、多くの人がこれを見て見ぬふりしていることに驚いた」と強調したうえで、「なにはともあれ、安全に中国を離れることに安堵している」と述べている。