こうした中で急浮上したのがヤマダ電機との資本業務提携だった。ヤマダ電機とは今年2月15日に家具、家電、リフォームのノウハウや商材の相互利用をすることで業務提携を進めてきた。
ヤマダ電機自身も2011年にプレハブメーカー、エス・バイ・エルを買収して、家電と住宅関連事業の複合化を進めてきた。そうした中で2018年7月ごろから大塚家具との事業提携の話が持ち上がり、2月に事業提携がスタート。今回はさらに業務提携を深化させるためというのが建前だが、大塚家具が資金繰りに窮し、ヤマダ電機が救済したというのが実態だろう。
久美子社長は続投することになっているが、それは第三者割当増資をするための条件が社長の続投となっていたからだろう。ただ増資引き受け後、ヤマダ電機が実際に経営権を手にしたらどう出るかは分からない。経営再建するために経営陣の大幅な見直しが必要だと判断されれば、久美子社長に辞任を求める可能性は低くない。
「ヤマダの考え方は“結果主義”だが、その代わりチャンスは与える」
と極めてクールに発言した山田昇会長。果たして久美子社長の進退はどうなるのか、今後の成り行きが注目される。