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2020.03.25 16:00  マネーポストWEB

定年後再就職の難しい見極め 「元の会社に残った方がよかった…」の嘆き

定年後の再就職は失敗しないよう要注意(イメージ)

 元部下に顎で使われるくらいなら新天地を求めたい―─そう思っても、定年後の転職で成功するのは容易ではない。

 中小企業経営者に見込まれて大企業のサラリーマンから転職したが、ワンマン経営についていけずに短期間でクビというケースは枚挙に暇がない。

 逆に、人手不足でシニアの人材が引く手あまたの業界では、「好条件で転職できた」と喜んでも、実は元の職場に残っていたほうが好条件だったというどんでん返しが待ち受けていたりする。

 建設関連の中堅企業の技術職F氏は、会社から嘱託社員として残ってほしいと強く引き止められたが、定年を機に同じ業種の会社に転職した。慣れた仕事で自信もあったし、給料は少し下がったが、会社からは「65歳以降も働いてほしい」と言われ、再雇用先としては満足できる待遇だった。

 ところが、である。元いた会社が65歳定年制の導入を決めたのだ。その条件を聞いて、F氏は臍を噛んだ。

「これから定年を迎える社員の定年を65歳にするのかと思ったら、それだけではなかった。60歳で定年退職して雇用延長で嘱託や顧問として残っている仲間も、正社員に戻して定年時の水準の給料を払い、昇給も退職金も出るというびっくりするほどの条件です。

 この業界は仕事は多いのに若手の技術者が少ないから、ベテランの引き抜きが多い。どの企業も即戦力のシニアが離れないように思い切って雇用条件を改善している。ちょっと早まったかもしれません」

 65歳定年制の導入は徐々に進んでいるとはいえ、まだ企業の10%程度。その中で建設業は22%が導入に踏み切っている。

 F氏の“贅沢な後悔”は、転職先を探している別業界のシニアにとってチャンスのありかを示しているともいえる。シニアライフアドバイザーの松本すみ子氏がいう。

「シニアが転職で成功するのはなかなか難しい。自分が働いてきた業界内で再就職先を見つけようとするからです。人材が余っている業界では、よほど特別のスキルを持った人でなければ必要とされない。それより、いま人手不足で、シニアを必要としている業界にもっと目を向けてもいい。60歳をすぎてから異業種に飛び込むのは不安でしょうが、よく探せば、自分のキャリアがそのまま通じる、職務の内容はほとんど変わらない仕事はかなりあります」

 雇用延長後に自らの価値を高く売れるかどうかは、失敗した人の教訓に学べるかにかかっているのである。

※週刊ポスト2020年3月27日号

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