2018年はミネラルウォーター需要が急増!? 令和の夏のウォーターサーバー事情を深掘りリサーチ

　5月ともなると日増しに気温が上がってくる。これからさらに蒸し暑い季節に向かっていくわけだが、昨今の気象の変動を見ていると、中間の気候を飛ばしていきなり暑くなる可能性は否定できない。そうなると冷たい水や飲料が欠かせなくなるわけだが、ウォーターサーバーユーザーとして盛夏に向けて、ちょっと気になるデータがあったので、今回はそれについてレポートしたい。

◆猛暑に備えて水を確保すべき？

　日本ミネラルウォーター協会がまとめた「ミネラルウォーター類 国内生産、輸入の推移」によると、日本国内で消費されるミネラルウォーターの量は、ここ数年間ほぼ横ばい。しかし、2018年は前年比111.6％と急増した。急激な伸びを示したのは、2011年以来。前回は東日本大震災の影響で、被災地で必要とされる水の他、災害用備蓄水への意識が高まったため需要が爆発的に増えた。

　2018年に急増した理由は、猛暑が原因と見られている。熱中症の報道や注意喚起によって、一般的に猛暑対策が浸透し、飲料水をよく買うようになったからだ。ミネラルウォーター自体は各種の飲料の原材料としても使われているため、これも追い風となったようだ。飲料メーカー各社が、スポーツドリンクをフル稼働で生産したという報道を覚えている人もいるだろう。

　飲料メーカーもウォーターサーバーメーカーも、すでに繁忙期のこの夏に向けて生産量を調整するよう動いているはずなので、水がある日突然、品薄になることはないだろう。しかし、昨年のような猛暑を心配するなら、ウォーターサーバーの交換用の水ボトルを早め早めに注文しておくといいかもしれない。

　ちなみに気象庁が発表している3か月予報では、2019年7月の気温は、東日本、西日本とも、「平年並み」と「高い」を合わせると60％の確率となっている。猛暑予想がやや優勢の模様だ。

夏場の気温によって水の需要も変化する

　また、水の品薄リスクは気温によるものだけではないことにも注意したい。ウォーターサーバーやペットボトルの水は、水道水のようにパイプを通して自動的に送られてくるわけではないのは周知の通り。メーカーから宅配によって届けられる。つまり「物流」の状況に左右されるのだ。

　物流を阻む要素の一つは災害だ。2018年9月、北海道で発生した北海道胆振東部地震では、大規模な停電により交通がマヒ。小売店へ商品が届かないという事態が多発した。また、西日本の8府県に土砂災害をもたらした同年7月の西日本豪雨でも、道路の寸断で物資の輸送ができなくなった地域が多くあった。

　停電の場合、問題は道路だけではない。保管のための冷蔵倉庫が使えなくなったり、荷物の搬入搬出のためのエレベーターが止まったり、在庫確認のデータをパソコンで見られなくなったり…といったトラブルも発生する。物流に関する多くの作業に支障をきたすことになる。

　地震は予知できないが、大きな台風が接近しそうなときなどは、やはりウォーターサーバーの水ボトルの早めの確保を考えることも大切ではないだろうか。

◆自社配送のメリットは？

　ミネラルウォーター需要の増加に伴って心配されることとしては、物流システムの過密化も指摘されている。最近ではネットでの売買が浸透し、Amazonから通信販売で購入することは世代や地域を問わず常態化しているし、ヤフーオークションやメルカリといった個人間取引も隆盛をきわめている。

　ただ、売買情報や支払いはネット上で完結できても、物品自体は送り届けなければならない。現在、物流がどれだけ活性化しているかを裏付けているのが、2019年4月に日本自動車工業会がまとめた、2018年度の「普通トラック市場動向調査」だ。これによると、2016年度の前回調査より荷物の取扱量やトラックの運行回数は増加傾向にあり、経営状況が好転してきていると回答する事業者が、悪化していると考える人を上回った。

　同調査で深刻な問題と考えられているのは、運送用トラックのドライバー不足。特に積載量の大きな大型トラックを運転できる人が不足しているとのこと。事業者はドライバー確保のために待遇の改善などを行っているが、一朝一夕に解決できるものではなさそうだ。将来的に運送が滞る恐れがあるとすると、ウォーターサーバーのボトルの配送も影響を受ける可能性がある。

大型トラックのドライバーが減少傾向に？

　しかし、ウォーターサーバーメーカーの中には、自社配送システムを持っているところがある。「アクアクララ」、「アルピナウォーター」、「クリクラ」、「マーキュロップ」などがそれだ。特に注目したいのは「アクアクララ」。全国に拠点を設けているため、自社配送は47都道府県すべてを網羅している。その他のメーカーは、本社を置いている地域周辺など自社配送のエリアが限られていることが多い。ちなみに、カバーエリアは各社のサイトで確認することができるので参考にしてほしい。

   

　ともあれ、自社で配送の調整ができるということは、一般のトラック不足による物流トラブルが発生しても、水を安定して届けやすいということになる。現実的に考えて宅配貨物が倉庫にあふれてしまうような事態は、そうそう起こるものではないが、定期的な水ボトルの供給が不可欠なウォーターサーバーの一つの側面として、自社配送を有しているメーカーがあることを覚えておいてもいいだろう。