後ろ倒しも失敗した夏のバーゲンセール、いまだ迷走中

　百貨店などを中心に間もなく始まる夏のバーゲンセール。もともと夏本番の7月中旬よりスタートするのが恒例だったが、年々フライングする商業施設も相次ぎ6月下旬まで早まった。近年は三越伊勢丹ホールディングスやルミネが開始日の“後ろ倒し”を行うなど正常化を図ったが、目立った効果は見られない。そもそも、夏特定のバーゲンは必要なのか。ファッションジャーナリストの南充浩氏が解説する。

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　ファッションに多少なりとも関心のある人にとっては、夏と冬のバーゲンセールは待ち遠しいイベントの一つではないかと思う。1970年代・1980年代のバーゲンセールをご存知の方からすると、バーゲンセールの開始時期は年々早まっていると感じられるのではないかと思うが、その通りである。

　バーゲンの開始時期が早まった理由は様々あるが、一つには1997年以降の衣料品の消費不振がある。それまでのようには売れにくくなり、バーゲンでも売り切ることができなかったため、不良在庫が増えた。その在庫を売りさばくために、バーゲンでの値引き率を高め、バーゲン期間を長くする。できればバーゲン開始時期も早めたい。背に腹は代えられないというわけだ。

　だから2005年ごろからバーゲン開始時期は如実に早まった。1980年代のDCブランドブーム華やかなりし頃は、夏のバーゲンは7月20日くらいから、冬のバーゲンは1月20日くらいからだった。

　それが今では夏のバーゲンは6月下旬から、冬のバーゲンは元旦から、というのが標準となっている。体感気温でいうなら、6月下旬はまだ梅雨真っ最中で、蒸し暑い日が多いものの、梅雨寒という言葉もあるくらいヒンヤリする日もある。元旦はこれから寒さが増すタイミングである。

　このため、季節商品がこれから本格的な需要を迎える前にバーゲンで売るのはどうなのかという議論が衣料品業界にはあった。さらにいうと、バーゲンを早めることで衣料品業界は定価で売る時期を自ら短縮し続けて、企業の収益性を低下させ続けてきた。それによってワールドやTSIホールディングス（サンエーインターナショナルと東京スタイルの合併会社）、三陽商会などかつての大手アパレル各社は経営を悪化させてきた。