一方の百貨店もようやく明るい兆しが見え始めてきたといわれているが、小型店や地方店の閉店・撤退が続いており、全体の売上高が伸びることは考えにくい。百貨店全体の売上高は良くて現状維持だろう。そうするとドラッグストアとの売上格差は1兆円を越えて、完全に引き離されてしまうだろう。
この数字がドラッグストアの勢いと百貨店の凋落を物語っている。
ちなみにアパレル小売市場規模はこの5年間は9兆円～9兆3000億円台で推移していて、2017年秋に発表された2016年度市場規模は1.5％減の9兆2,200億円にとどまっており、2017年度市場規模はまだ発表されていないが、減ることはあっても増えることは考えにくい。
アパレル小売市場規模は8兆円台に低下する可能性は決して低くない。そうなると7兆円台が確実視されるドラッグストア市場規模と肉薄することになる。
心斎橋の現状を見ても明らかなように、今後、3～5年間は外国人観光客などにも支えられながらドラッグストアの勢いが続くと考えられるため、アパレル小売市場規模との差は限りなく縮小するだろう。百貨店売上高、アパレル小売市場規模の低下はまさに衣料品不振を象徴しているといえる。
