今年は10月にリクルートホールディングス、11月にLINEなど、大型案件が目白押しのIPO（新規上場）市場。とはいえ、IPO株を公募価格で手に入れるにはどうすればよいのか。投資情報サイト「東京IPO」編集長の西堀敬氏が解説する。
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IPO株は通常、幹事になる証券会社がいくつか選ばれるため、公募価格で購入するためには、こうした証券会社に口座を開設し、その上でブックビルディングに参加する必要がある。参加者の購入希望株数が売り出し株数を超えれば抽選になる。現実にはそのケースが圧倒的だ。
取得の確率を上げようと思ったら、公募株の割り当てシェアは主幹事証券が一番大きいので、当然ながら、主幹事証券経由でブックビルディングに参加した方がいいといえる。極論すれば、主幹事になることが多い野村証券、大和証券など大手証券で口座を開いていることが近道といえるだろう。
とはいえ、もうひとつハードルがある。そうした大手証券では、大口顧客を優遇して公募株を割り当てるところが多いのが実状と思われ、取引実績の少ない個人投資家にとっては不利な面も否めない。それなら、大手証券以外の幹事証券経由はどうかといったら、そもそも割り当て株数が少ないというネックがある。
ただし、大型IPO株の場合は例外といえそうだ。公開株数が多く、引受幹事証券も多くなるので、公募株が一般の個人投資家にも広く行き渡る可能性が高いと思われるからだ。
たとえば、昨年のIPOで最大規模となったサントリー食品インターナショナルのケースで見ると、公募株を割り当てられた幹事証券会社は、主幹事の野村証券と三菱UFJモルガン・スタンレー証券を筆頭に、全21社に及んだ。
リクルートホールディングスやLINEなど、年内にもIPOが予想される注目の大型案件についても、昨年のサントリー食品インターナショナルに準じた幹事社数になるのではないかと見られ、一般の個人投資家が公募株を手に入れるチャンスは広がると見ている。
そうした大型IPO株を公募価格で手に入れる確率を上げるためには、まずはその幹事となる証券会社をすべて調べて、かたっぱしから口座を開き、そのすべての証券会社経由でブックビルディングに参加するという選択肢も一考だろう。
また、最近では、SBI証券やマネックス証券などを筆頭に、ネット証券が幹事社に入るケースも増え始めている。ネット証券の場合、総じて口座開設者数が多く、限られた割り当て株数の中で競争も激しくなるが、公募株を入手できる可能性は残されているので、あきらめずにブックビルディングに参加してみるのがいいだろう。
※マネーポスト2014年夏号
