6月24日、イギリスで実施された国民投票により、EU(欧州連合)からの離脱が決定した。同日、「イギリスのEU離脱が確実」との速報が出ると、日経平均株価(以下、日経平均)は一時1000円以上の下落を見せ、前日比1286円安の1万4952円で24日の取引を終えた。
海外の市場に目を向けると、アメリカの株式市場にもイギリスEU離脱の影響が見受けられたが、株価指数を見ると、ダウ平均株価(NYダウ)は25日の終値が前日比-3.3%、S&P500でも-3.6%に過ぎなかった。
日本の株式市場は急激な円高の進行もあって大きく下落し、日経平均や東証株価指数(TOPIX)の下落幅も-7~8%(前日比)となったが、アメリカの株式市場は比較的影響が小さかったといえる。日本の株価指数だけに注目していた投資家は苦い思いをしたかもしれない。
アメリカの株価指数と聞くと、日本人に馴染みがあるのは、NYダウかもしれないが、実はこのNYダウは元々30銘柄のみで構成されている指数で、現在のアメリカを最も代表する企業と言われる「Apple」も含まれていない。アメリカ全体の動き見る指数としては代表500銘柄で構成されるS&P500の方が適している。ちなみにS&P500は日経平均やTOPIXと比べて数十倍以上の成長率を誇る株価指数だ。
約30年前の1985年から2016年までの「S&P500」と「日経平均」の上昇率を比較してみたところ、日経平均が35%だったのに対し、S&P500は1045%と大きく差をつけている(1985年3月の終値と2016年3月の終値をもとに計算)。
最近では株価指数を対象とした金融商品の取引が増えつつあり、なかでもETF(上場投資信託)は過去10年で最も成長した金融商品と言われている。日本では「日経レバ」と呼ばれるレバレッジを効かせて日経平均同様の値動きに投資できるETFの売買が盛んだ。
同じく株価指数を投資対象とするインデックス投信と比べても、ETFのコストは比較的安い。また、今回のイギリスのEU離脱のように市場へのインパクトが大きなイベントがあった際でも、市場が開いている時間帯ならリアルタイムで何度も取引できるなどのメリットもある。こうした点も評価されて、ETFの人気が高まっているようだ。
では、S&P500の株価指数に連動するETFを投資する大きなメリットはどこにあるのか。それは主に3つある。
■S&P500はアメリカ株式市場の時価総額の約80%を占める指数のため、S&P500連動のETF銘柄を取引するだけでアメリカを代表する銘柄群をカバーできる。
■資産を海外に分散する際、個別企業への知識がなくても投資可能で、初心者でも投資しやすい。
■ここ数年、最高値を更新し続けている指数なので、中長期の期間で見ても上昇期待をもてる。
4月にリリースされたインヴァスト証券のトライオートETFではS&P500に連動するETFのなかでも、純資産高が世界1位の「SPDR(R) S&P500(R) ETF」を取引することができる。トライオートETFは為替リスクを軽減し「マニュアル売買手数料・両替手数料無料」で取引可能なため、これまでの海外投資と違い少額から始められ、初心者にもおすすめだ。
日本の国内市場だけではなく、海外の優良市場も視野に入れ、トライオートETFを使った資産運用を検討してみてはいかがだろうか。