無印やユニクロも参入で「マスクバブル」は完全に終焉迎える

　新型コロナの影響で、およそ3か月にわたって品薄が続いてきたマスクだが、ようやくドラッグストアやスーパー、コンビニなどにも陳列されるようになった。最近ではアパレルメーカー、スポーツブランドなどもこぞって参入し、布やその他の新素材を使ったマスクも人気を博している。だが、ファッションジャーナリストの南充浩氏は、こうした“マスクバブル”崩壊後の先行きを懸念する。

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　今回のコロナショックで、マスクの需要がにわかに高まり、3月からマスク不足に陥りました。その結果、値段が跳ね上がり、これまで500円台後半から700円台でドラッグストアなどで売られていた50枚入り不織布マスクが4000円弱にまで値上がりしてしまいました（地域によればもっと高い値段があったかも）。

　値上がりしただけならまだしも、何週間もマスク自体が入荷しないことも珍しくありませんでした。しかし、4月末ごろからマスクが行き渡り始め、値段も現在では50枚入りで1000円～1300円程度にまで値下がりしている店がほとんどです。また店によっては1000円を下回っているとも伝えられており、“マスクバブル”は完全に崩壊したといえます。

　マスク不足が顕著化した3月中頃から、マスクを製造販売するアパレルブランドも増えました。アパレルだけではなく、縫製工場や生地メーカーもマスク製造に続々と乗り出しました。業界向けのメディアを見ていると毎日毎日、マスクの新規参入が報じられていたので、個人的にはこの手のニュースに関してはちょっと食傷気味になっています。

　どんな物事にも常にメリットとデメリットが存在します。マスク参入を決めたメーカーにとっては、もちろんマスク不足の緩和に少しでも役立ちたいという思いはあったでしょうし、社会貢献の意味合いもあったでしょう。中には社会貢献のポーズを示したに過ぎないブランドや工場もあったと考えられますが、それを言うなら、マスクに新規参入し続けた海外の有名ブランドとて同様でしょう。

　またブランドや工場にとっては実利目的という部分も少なからずあったといえます。非常事態宣言によって、百貨店・大型商業施設が全国的に休業していたので、実店舗からの売り上げはほとんど望めない状態になりました。

　自宅待機や自宅勤務が増えたことで、ファッション衣料品の需要も伸び悩みました。まだ自宅勤務なら「仕事をする気分」を演出するために、着替えも必要になります。テレビ会議があるなら、上半身だけはある程度キチンとした身なりを見せる必要もありますが、自宅待機なら一日中寝間着で過ごしても何の問題も発生しませんから、洋服を買い足そうという意欲は通常よりも低くなって当然でしょう。

　このため、アパレルブランドとしては洋服の売れ行きが望めない中で、少しでも売り上げを作るために、目下のところ供給が需要に追い付いていないマスクを製造販売することは、ブランドを存続させるためには必要不可欠だったといえます。生き延びるためにはやらざるを得ない面もあったのでしょう。