感染歴を調べる大規模検査が1日から開始。結果は6月下旬、厚労省から発表される（写真／共同通信社）
「新型コロナウイルスの感染拡大でスポーツジムが不安視されるなか、お客様とトレーナーの安心安全を確保したかったんです。検査したからといって100％問題がないとは言い切れませんが、見えない敵とどうやって向かい合っていくか考えたときに、1つの方法として『抗体検査』を取り入れました」
そう語るのはフィットネスクラブ運営「RIZAP」グループの広報担当者だ。
RIZAPグループは、5月下旬からグループの全社員やジムのトレーナーの約6500人を対象に、新型コロナの抗体検査を順次行っている。原則、すべての利用客に検査を受けてもらう方針だ。
緊急事態宣言が解除されても新型コロナの心配は消えない。そんななか、安心して暮らすために抗体検査を実施する動きが加速している。
6月1日には厚労省主導で東京、宮城で抗体検査に使う血液の採取が始まった。3日には大阪でも始まり、3都府県で計約1万人を調べる。
そもそも「抗体」とは、ウイルスが体内で増殖を始めたという危険を察知して、免疫システムが作り出すたんぱく質のこと。抗体はウイルスの表面に取りつき、細胞への侵入を阻止する。
「検査をして血液中に抗体が見つかれば、過去にウイルス感染していたことがわかります。一般的に抗体がある人は同じ病気に再感染しにくく、しても重症化しづらいとされます。それゆえ、検査で新型コロナの抗体が見つかった人は再感染や重症化のリスクが低くなることが期待できます」（医療ジャーナリスト）
つまり、抗体がある人は比較的自由に生活できるが、抗体のない人は感染や重症化リスクが高く、外出などの行動に一定の制限が必要になる。
そこで登場するのが「免疫パスポート」という考え方だ。
