どれほど自転車人気は高まっているのか？
身近な存在の自転車はいま、日本国内にどれだけあるのだろうか。
自転車産業振興協会のデータによると、推計で6761万台（2019年）になるという。国民2人に1人が保有していることになる。また、年間の新車供給台数は前年比0.8％増の約718万台（2020年）と、これまたすごい数値だ。
自転車大国になった日本。放置自転車も問題に（筆者撮影）
さて、注目のデータは同協会がまとめた月別の販売データである。
2020年1年間を通じて、前年比でもっとも販売台数が伸びたのが、緊急事態宣言が解除された直後の6月だった。例年は梅雨時で販売が低迷する時季だが、2021年6月は約61万台と前年同月比で22％もの伸びとなった。
「まず、春需の3月がコロナ禍で落ち込んだ反動があります。それと、5月下旬に緊急事態宣言が解除されたうえ、国民1人10万円の特別定額給付金が交付されたことで、高価な電動自転車を購入したり、お子さんに子ども用自転車を買われるといったケースがありました」（自転車産業振興協会の担当者）
コロナ禍における体力づくり、通勤・通学手段としての自転車が注目されたことも一因だったのではないだろうか。
自転車販売は、今年に入ってからも好調だ。1月、2月の累計供給台数は約132万台で、昨年同期の約115万台を17万台上回っている。14.8％の伸びだ。好調な販売面からも自転車需要・人気が高まっていることがかがえる。
