看護師は接種を拒否しづらい環境にあるという
真っ先に彼らが依拠したのが、最も権威ある医学誌とされる『The NEW ENGLAND JOURNAL of MEDECINE』に掲載された「ワクチンには95％の発症予防効果がある」という論文です。“奇跡のワクチン”として歓迎されましたが、後にその論文の内容自体に科学的な疑義が生じたうえ、現実世界のデータと論文のデータの乖離も大きくなっていきました。
A男：それなのに厚労省や欧米かぶれの医師たちは日本の実情を反映しないデータを用いて、接種を呼びかけ続けている。これでは、いつまで経ってもわが国のコロナ禍は終わりません。
社会全体の専門家はいない
〈同調圧力が蔓延し、新聞やテレビはワクチンのデメリットを伝えない。医療者たちも口をつぐむような状況で、私たちは今後、どのようにコロナやワクチンを取り巻く問題と向き合うべきなのか〉
C夫：まず申し上げたいのは、大学教授をはじめとした“専門家”の言葉をやみくもに信じないでほしいということ。ニュース番組で発言している権威ある医師や教授はテレビ局の意向に沿う発言をしてくれるから、出演できるのです。
D介：確かに“専門家”の扱いは慎重になるべきですよね。彼らは1つの特定の分野のことをよく知っているというだけ。医療は「医師の言うことが絶対」となりがちですが、コロナのように社会全体の行動を制限する場合、経済や教育、人権など、幅広い領域に多大な影響が及びます。
多分野にまたがることを医学のエビデンスだけで決めていいはずがありません。社会全体を包括するような専門家はいないのだから、医師の発言はあくまで1つの意見として、結局は私たち一人ひとりが自ら考えて、私たちの社会にとって最適な方向性を探っていくしかない。
C夫：そのためにも、主体的に情報を集めるべきです。できる限り自分でいろんなところから情報を集めて、自分の頭で判断してほしい。特に耳が痛くなるような“反対意見”も積極的に聞いてみてほしい。
D介：ただ一方で、「医者の言うことは全部ウソだ」と完全な医療不信に陥ることも得策ではない。日本独自のデータと現場の声に基づき、冷静に判断することが求められます。
＊ ＊ ＊
ワクチンの接種に限らず、医療はすべて「自己決定」で行われるべきもの。医師たちの生の声を一助として、もう一度考えてみてほしい。
（了。第1回から読む）
※女性セブン2022年9月8日号
新型コロナ「感染者数」と「ワクチン接種率」の推移
厚労省のデータ集計には問題がある
学会がコロナワクチンへの注意喚起を行っている一例
