慰安婦検証記事の掲載以降、朝日新聞批判の風は強まる一方だ。購読をやめる読者が相次ぐ一方、出稿を見直す広告主も出ている。
だが、最も苦労しているのは現場で取材を続けている記者たちではないだろうか。ある若手経済部記者はこういう。
「ある上場企業に取材に行ったら、担当者からは『いま朝日さんにウチの名前が出ると、それだけでマイナスだから……』とやんわり取材拒否された」
社会部の中堅記者が続く。
「警察や防衛省関連の取材をすると、『サヨク新聞の取材には応じられないな』『国益を損なわれたら困る』などと嫌味をいわれ、相手が本音を話さない」
日々、現場に蓄積される不満をあるベテラン記者がこう代弁する。
「これまで会社から現場記者に対し、検証記事について公式な説明は一切ないんです。社長メッセージが初めてですね。だから現場の人間はクレームにも対応しようがない。
せめて社長が会見を開いて誤報の件だけでも謝罪すれば、現場の記者が取材先に説明を求められても、“社長が会見で話した通りです”と弁明できる。現場記者の間では“弁護士などを加えた第三者機関を設置して一連の報道を検証し、さらに検証記事が掲載された経緯も検証するべきだ”という意見もある」
※週刊ポスト2014年9月19・26日号
