大企業の「同期入社」といえば、仲よく同じような待遇で定年を迎える──そういったイメージがあるかもしれないが、実態はそうではない。「同期の年収格差」が存在するのである。一体いくら違うのか。特に「同期格差」が大きいといわれているのが、大手商社や金融業界で、出世コースや学閥などによって、およそ2倍の差が開くことも珍しくない。
商社や銀行の同期格差が業界内で似通っているのに対し、自動車メーカーは各社のカラーがある。世界最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車は海外勤務の有無が差を生む。トヨタの50代社員が語る。
「一昔前は差が少なく、上層部の主観による評価という印象だったが、最近は実力重視。若手の海外勤務は当たり前で、50代の管理職でも海外経験があるかないかで周囲の評価が全く違う（金額は一般的なケースの概数、以下同）。50代前半の正本部長なら最高で年収2000万円に達することもあるが、同期で管理職になれなかった社員だと最低1100万円程度」
その差は900万円と銀行並みにシビアな差が出ている。だがホンダでは少し状況が違うようだ。50代管理職社員がいう。
「トヨタほど格差がなく、50歳時の年収はトップの部長クラスが1400万に対し、組合員でも1100万と差は300万ほどです。しかも組合員は残業代がつく一方、部長クラスはボーナスの業績連動が大きいので業績が悪い時は差がつきません。せっかく出世したのに、これはこれで悲しいですよ」
※週刊ポスト2016年1月1・8日号
