大地震に遇ったら数日間をいかに無事に乗り切るかが大事（写真／アフロ）
もしも、南海トラフや首都直下の大地震が発生したら、さあ、避難所へ急げ!!…というわけにはいかない。避難所に入れるのは、倒壊や火災で自宅を失った人や避難勧告対象区域の住民などが優先で、建物に致命的な被害のない戸建てやマンションの住民は、“在宅避難”を余儀なくされる可能性が高い。覚悟しておくべきは、電気・水道・ガス・スマホが使えなくなり、生活必需品も手に入らない数日間。これを無事に乗り切るために不可欠なのは、住民同士の迅速な連帯と“本当に使える備蓄の用意”だ──。
香川県高松市に本社を置くマンション管理会社大手の「あなぶきハウジングサービス」（以下、あなぶき）。グループの総管理戸数は11万戸超と西日本最大級を誇り、その数字は現在進行形で増加している。
あなぶきが他の管理会社と大きく違うのは、マンションの管理員を教育する香川県認定職業訓練・体験型研修施設「あなぶきPMアカデミー」をもつこと。また、ほとんどの管理会社が社外委託する緊急時のコールセンターを、同施設内に24時間365日体制で開設していることだ。
「私どものコールセンターでは、現場を熟知するオペレーターが、トラブルやご相談に対応しております。また、自然災害発生時には幹部が集結。即時に災害対策室を設置して、現地の被害状況の確認、支援スタッフの派遣などを決定します」（HG管理本部本部長・永易弓枝さん）
2014年の広島土砂災害、2016年の熊本地震と、災害発生から数時間後には、高松はじめ全国から支援部隊が現地に向かっていたという、まさにマンション管理のエキスパートである。
「わが社では震災の場合、震度5強を超えると、コールセンターのすぐ隣の部屋に災害本部を設立します。熊本地震の際も、社長の新宮を筆頭に社員が続々と駆けつけました。私もすっぴんで向かいました。
当時、熊本には私どもが管理するマンションが70棟ありました。現地スタッフは、まずはお客様の安否確認、マンションの損壊状況など、情報収集のために現場を巡回します。一方、本部のコールセンターの電話は鳴りっぱなしです。社員全員で対応しました」（永易さん）
あなぶきハウジングサービスHG経営本部あなぶきPMアカデミー館長の藤原剛志さんは「私は熊本へ車を飛ばしました」と話す。
「とにかく早く現場に行かなきゃ…と、そればかりを考えていましたね。高松から13時間ぐらいかかりましたかね。『水とブルーシートが足りない』とのことだったので、途中で積み込めるだけミネラルウオーターも買い足しながら。約1か月にわたって、熊本で復旧活動を続けました」（藤原さん）
すぐ動く。その機動力があなぶきの強みだと、藤原さんは言う。マンション管理契約上は、復旧作業の義務はない。それでも社員は現場へ向かう。
「去年、新卒入社した熊本出身の女性が、入社後しばらく経ってから、熊本の実家からあの時のあなぶきの復旧作業をずっと見ていました…と。『私も人助けがしたいと思って入社を希望しました』と打ち明けてくれました。感無量でした」（永易さん）
※女性セブン2018年3月22日号
