多剤併用リスクへの懸念が高まっている（イメージ）
高齢者の「多剤併用」が社会問題になっている。厚生労働省の「社会医療診療行為別統計」（2020年6月審査分）によると、75歳以上で「5種類以上」の薬を処方された人は40.7％（院外）に上る。65～74歳では27.2％のため、高齢になるほど薬が増える傾向がある。
国際医療福祉大学病院内科学・予防医学センター教授の一石英一郎医師が解説する。
「加齢に伴って基礎疾患が増え、複数の医療機関に通院する高齢者が増えるからです。医療機関ごとに薬が処方されるため、通う病院の数だけ薬が増えていく結果になります」
それで症状が改善すれば問題はないが、処方が複雑になることで「飲み忘れ」や危険な「飲み合わせ」によって更なる身体の不調を生む原因にもなる。
「それぞれの医師から処方された薬を飲んでいて、その種類が多いほど、飲み合わせにより薬が効きすぎる、あるいは効果を打ち消しあってしまう可能性が高まります。高齢になるほど肝臓や腎臓の薬を代謝・排泄する機能が低下し、薬が体内に長く留まるようになるため、薬の副作用リスクも高まる。
そうしたことから、高齢者ほど減薬が求められますが、主治医1人の判断で、他の医療機関で処方された薬をやめるよう指導するのは難しいのが実状です」（一石医師）
特に最近はコロナ禍での受診控えによる主治医と患者のコミュニケーション不足が指摘されており、多剤併用リスクへの懸念が高まっている。
※週刊ポスト2022年4月1日号
