人間が持つ自己再生能力を活用するという考え方に基づいた治療法が登場（イラスト／いかわやすとし）
高齢化に伴い、アルツハイマー病が増加中だ。それを受け、治療薬開発が加速している一方、特殊な超音波を照射して血管内皮を刺激し、NO（一酸化窒素）産生を促しながら、アミロイドβやタウタンパク蓄積を抑制する新しい治療法が登場した。脳出血などの合併症や痛みもない低侵襲治療で、認知機能低下抑制が期待され、現在、全国17医療機関にて最終の検証的治験が始まっている。
WHOによれば、世界の認知症患者は2021年に約3560万人だったが、2030年には2倍の約6570万人に達すると予測されている。高齢化が進む日本も例外ではなく、患者数が増加中だ。
各製薬会社において治療薬の開発競争も激化しているが、認知症の原因は複数指摘されていることもあり、決定的な治療薬は登場していない。
そこで、人間が持つ自己再生能力を活用するという考え方に基づいた治療法が登場。それが低出力パルス波超音波（LIPUS）治療だ。この治療法は32波1.875MHz、0.25W/平方センチメートルの特殊な条件の超音波を照射することで血管内皮細胞を刺激し、NOを産生して血管拡張や血管新生を促す。
LIPUSの研究開発に取り組んだ東北大学名誉教授で、国際医療福祉大学教授の下川宏明教授に話を聞く。
「私は循環器内科専門医ですが、実はアルツハイマー病と心筋梗塞などの動脈硬化性疾患は危険因子や予防法が共通しているんです。ということはアルツハイマー病も始まりは血管病ではないか……と着想し、研究を開始したのです。またアメリカのメイヨークリニックが発表した、アルツハイマー病は脳血管からのNO産生の低下が関係するとの知見もヒントになりました」
LIPUSの音圧は心エコーや腹部エコー検査で使用する超音波と同程度で、すでに安全性は担保されていた。
認知症モデルマウスに、このLIPUSを照射した際、脳の血管内皮が刺激されてNO産生が増加し、神経細胞を保護する鞘細胞も増え、血管新生や神経再生を促すという結果が得られた。
