３月９日発売の「週刊ポスト」は、激動する世界情勢、政治、経済の深奥と読者の人生・生活を守る知恵を集めた合併号。選挙で大勝しても党内基盤は依然として乏しい高市早苗・首相の人脈を徹底研究した大相関図から見えるものとは。ついに議席を失った小沢一郎氏が思いのたけを存分に語った。伝説の投資家・清原達郎氏は、なんと「日本株は売れ」と衝撃の警告を発した。ほか、健康、資産の新常識、芸能、WBCの舞台裏など最新情報が満載。合併号でしかゲットできない特別付録も。
今週の見どころ読みどころ
◆小沢一郎が怪気炎「高市内閣はそんなに強くない」
ジャーナリストの城本勝氏が「政界の壊し屋」に直撃した。56年間にわたり一度も落選することなく国会議員を務めてきた小沢氏だったが、先の総選挙でついに議席を失った。83歳という年齢を考えれば、これで引退という見方も多いなか、衰えない政治への熱意と鋭い分析を披露した。アメリカとイスラエルの攻撃開始前にイラン空爆を予言し、高市内閣の権力基盤はそれほど盤石ではないと指摘、そして中道ほか野党の失敗に対しては、「政治とは政権を戦い取るのだという熱意」が必要だと語った。
◆大谷真美子さんほか超一流揃い「侍の妻ジャパン」のパフォーマンスがすごかった！
一流プロ野球選手の妻たちには、元タレントや元アナウンサー、大谷真美子さんのような元アスリートなど多彩な顔ぶれが揃う。それは昔も今も変わらないが、アスリートを取り巻く環境や情報が多様化した現代において、妻の役割もまた重要度を増している。食事や健康の管理ばかりではない。侍ジャパンメンバーの妻たちが、いかに大きな役割を担っているか、徹底取材した。
◆元照ノ富士「弟子殴打事件」で、まさかの「八角おろし」が始まる！？
「荒れる春場所」と言われるが、まさか場所前から土俵の外で大荒れになるとは好角家も角界関係者も思っていなかったに違いない。今を時めく伊勢ヶ浜部屋で起きた親方の弟子暴行事件は、処分が場所後に先送りされて束の間の平穏を保っているが、その裏では、「白鵬や貴乃花の事例に比べて協会の対応が甘いのではないか」といった不満が渦巻き、これも場所後に控える理事長選挙への影響も囁かれ始めた。
◆側近議員、秘書、ブレーン、パトロン……孤高の高市「100人相関図」
良くも悪くも高市首相は歴代総理と政治手法が大きく異なる。特に人脈の築き方、使い方は独特だ。首相になってもなお仲間は多くない、大量に生まれた「チルドレン」は他派閥の草刈り場に、そして自民党重鎮には早くも反発の火種が――。見開きの大相関図で徹底解剖する。
◆六冠さえ危うくなるなか……ライバルが喝破した「藤井聡太の打ち筋が変わった」
史上初めて八冠制覇を成し遂げた藤井だが、今は六冠に。しかも、そのうち二冠はいずれも「あと一つ負ければ陥落」の危機に陥っている。棋界の識者たちは、藤井が弱くなったのではなく、若手のライバルたちが急速に進化しているからだと分析したが、ライバル筆頭の永瀬拓矢・九段は「藤井さんは今までと違う」と指摘していた。
◆悠仁さまを悩ます「筑波大学長は独裁やめろ」学生たちの猛反発
悠仁さまが通う筑波大学で、学生たちが「学長やめろ」と反発を強めている。異例の13年間に及ぶ長期在任となっている永田恭介・学長に対し、その運営手法や任期について様々な批判が上がっているのだ。専門家からは悠仁さまの警備をめぐる懸念も出されている。
◆＜スクープ＞テスラ日本法人トップ「自爆オーダーと言われるもの」肉声を入手
国内市場で快進撃を続けるテスラで、営業マンが自腹を切って注文数を水増ししている疑惑が発覚した。本誌で「中国製EVバス」の問題を追及してきた自動車生活ジャーナリストの加藤久美子氏は、テスラジャパンの橋本理智・社長が社内会議で「自爆営業」の実態を認め、それでもなお「アクセル全開」と強気を崩さない発言をしていた肉声を入手した。
◆資産800億円の男・清原達郎が衝撃警告「日本株を持つ年配者は全部売れ」
ヘッジファンド・タワー投資顧問の運用部長として活躍し、サラリーマンでありながら高額納税者番付で初の１位に輝いて名をはせた清原氏は現在67歳。自らを「終活中の年寄り」と呼び、同世代や年配世代にとって投資とは何かを語った。高市バブルに極めて否定的な見方を示し、今の株高に踊らされることは高齢者には不幸を招くリスクが高すぎると警告した。
◆＜カラーグラビア＞「復興する風景」――東日本大震災15年後の東北
本誌は15年間、被災地の現状を撮影し続けてきた。折に触れ、「復興する風景」を紹介してきたが、15年経って感じるのは、あの日の爪痕がいかに大きかったかだ。強い街として生まれ変わった風景がある一方、いまだ「震災後」の姿のまま止まってしまった場所も。被災者にとっては心の痛む写真もあるが、日本人が忘れてはいけない東北の現実をここに記録する。
◆東京都の「１万1000円配布」だけじゃない！「スマホでもらえるお金」こんなにあった
東京都は「生活応援事業」として、来年４月まで15歳以上の都民全員に１万1000円を配布している。ただし、受け取るにはマイナンバーカードと公式アプリが必要で、そこがハードルになって受け取れない都民も少なくない。その是非はおくとして、同様にスマホやちょっとした仕組みを使えるかどうかで損得が大きく変わるのが現実だ。逆にスマホを使いこなせば、それだけで得する制度がたくさんある。行政、企業などが設けるマル得サービスを一挙掲載する。
◆「人生最後の５年」を意識して親子で向き合う「逝く準備」「送る準備」
人生を最後まで謳歌するには、死に備えることも重要だ。家族関係、財産など考えておくべきことは多いが、その実務に長けた専門家たちは、うまくやるためのノウハウを知り尽くしている。「６か月リスト」「微妙な関係の身内」「見られたくないものの処分」ほか、誰もが知っておきたいポイントをまとめた。タレント、新田恵利氏は、実母と義母を見送った経験から、やるべきこと、気を付けるべきことをアドバイスした。
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