大雨の影響で電車が運転を見合わせたJR海浜幕張駅前（時事通信フォト、千葉県千葉市）
平時にもツールを開いて慣れておくことが重要
専門家が警鐘を鳴らす事態にどう備えるべきか。そのひとつとなるのが予測ツールの活用だ。
「ツール」といっても、難しいものではない。いずれも気象庁や国土交通省がホームページで公開しているもので、料金も会員登録もいらない。パソコンやスマートフォンで開くと日本地図が現れ、拡大すると、自分の住む市区町村、さらには町名のあたりまで近づいていく。危ない場所ほど濃い色に塗られているので、色を見るだけで危険度がわかる。
気象庁は線状降水帯について、発生の2〜3時間前を目標に危険を知らせる「直前予測」を今年5月末から始めた。これを補う情報として、ホームページで『線状降水帯予測マップ』も提供している。
今後3時間以内に線状降水帯による大雨の恐れがある範囲が、地図の上に20km四方のマス目で、赤く塗って示される仕組みだ。
気象庁は見逃しを防ぐために基準を広めに設定しており、「直前予測」が出ていないときでも赤色で危険を知らせる。実際は赤色に塗られても線状降水帯が発生しないことも多いが、それでも赤色の範囲の6割は3時間で100mmを超える大雨になる。降らなかったから安心、とは考えないでほしい。
同じく気象庁が提供する『キキクル（危険度分布）』も心強い。
大雨による土砂災害や浸水害、洪水のリスクを5段階の色で地図上に表示し、危険の迫り具合を伝える。『線状降水帯予測マップ』が先の危険を知らせるのに対し、『キキクル』ではいま起きている危険と数時間先の見通しをつかみ、命を守る行動につなげられる。
ただし、危険が迫った状況で初めてツールを開いても、焦りから正しく状況を読み取れない恐れがある。
「何もない平時にもアクセスして、見慣れておくことが大切です。そうすることで、平時と緊急時の画面の違いに気づき、その差で危険を察知することもできます。特にお子さんやご高齢のご家族がいるかたは、一緒に画面を見ながら、使い方や見方、避難のタイミングなどを話し合っておくようにしてほしい」（高塚氏）
防災アドバイザーの岡部梨恵子氏も平時の備えに触れたうえで、実際の避難を想定した準備の必要性を強調する。
「各自治体が発行しているハザードマップで自宅のリスクを確認しておくことは当然ですが、それだけで充分とは言えません。どこへ避難するかを事前に決めたら、その避難場所までの避難ルートに、道路や線路の下をくぐるアンダーパスなど冠水の恐れがある場所がないか、事前にチェックしておくことが大切です」
こうした「避難ルートの危険」を確かめられるのが、国土交通省提供の『重ねるハザードマップ』だ。画面上で洪水や土砂災害などのリスクを自由に重ねて表示でき、水がたまりやすい「道路冠水想定箇所」や、災害が起きる前に通行止めになる「事前通行規制区間」も一目でわかる。
自宅の周りはもちろん、避難場所までのルートに危ない場所がないかを見て、安全な道をあらかじめ決めておくのに役立つ。
8月29日から30日にかけて記録的な大雨に見舞われた福井県では、22の河川で氾濫が確認され、市街地や集落が広範囲で冠水した。こうした川の脅威から身を守る手段のひとつが、『川の防災情報』（国土交通省）だ。
全国の河川の水位をリアルタイムで確認できるほか、現地のライブカメラを通じて実際の様子も見られる。
大雨のなか増水した川を見に行くのは危険だが、このサイトなら安全な場所から様子を確かめられる。国が管理する大きな川については、氾濫の危険度を約200m単位で色分けする『水害リスクライン』もあり、身近な中小河川の危険度は『洪水キキクル』で見ることができる。
そして近年、専門家が危惧しているのが、街の排水能力を超えた雨があふれ出す「内水氾濫」だ。
防災システム研究所所長の山村武彦氏が解説する。
「近年は雨の降り方が以前までとは変わってきており、短時間で大量の雨が降るケースが増えています。例えば20分間で60mmといった極端な降り方をすると、街の排水機能を超えてしまい内水氾濫を引き起こす可能性があります。現在、『内水氾濫ハザードマップ』を公表している自治体は2割に届きませんが、ご自身の自宅周辺や生活エリアが公表されているなら、確認しておくべきです。公表されていない地域であれば、従来のハザードマップで浸水想定エリア外だから大丈夫と安心せずに、冠水に注意しておく必要があります」
※女性セブン2026年9月17日号
