ただ、企業名や年収だけで結婚相手を決めると「ろくなことにならない」と福田氏は釘をさす。
「確かにリーマン・ショック後の5年間で企業の体力は押し並べて回復していますが、為替メリットを除くと勝ち組と負け組の差は歴然としていますし、5年後、10年後にどうなっているかは分かりません。日本の製造業を牽引してきた大手電機メーカーが揃って苦境に陥った状況を見れば分かるはずです。
また、自動車でも商社でもグローバル企業を標榜する中、海外勤務になった場合に単身で行くのか、それとも子連れで行くのかも結婚の大きな壁です。『2人とも海外に憧れているから大丈夫』なんて言っても、赴任先が東南アジアか北米かでも環境はまったく異なりますしね」
リスモンの調査によれば、結婚相手の勤務先に求める条件トップ3は不動だ。「安定している」（42.1％）、「給料がよい」（36.1％）、「社員を大切にする」（32％）――。
「結婚相手は企業ブランドで選ぶのではなく、価値観の相違で決めなければ長続きしないのは当然です。それでも無難な結婚生活を送りたいならば、今も昔も公務員がいちばんですよ（笑い）」（福田氏）
ただでさえ、グローバル化で年功序列や終身雇用が崩れている時代。仮に理想の“企業ブランド婚”ができても、現実とのギャップに耐えられなくなるケースも出てこよう。
