加えて、活断層地震には、一つの地震がさらに大きな揺れを誘発するリスクが存在する。
2016年に50人の死者を出した熊本地震がその一例だ。同年4月14日、熊本県益城町から八代海に延びる「日奈久断層」を震源とするM6.5の地震が発生。その揺れが近くを走る「布田川断層」に影響を及ぼし、同16日、同断層を震源とするさらに巨大なM7.3の“本震”が発生したという説がある。
今回の大阪北部地震の直後にも、政府の地震調査委員会が会見で「さらなる大きな地震が起きる可能性もある」と警告を発している。震源の周囲にある活断層で、多くの専門家が「未曾有の大災害を引き起こしかねない」と警戒するのが「上町断層帯」だ。
地図を見てもわかるように、全長約42kmに及ぶ上町断層帯は、豊中市から大阪市のまさに中心部を南北に横切り、堺市から岸和田市に至る。その真上には新大阪駅や通天閣、道頓堀が位置し、梅田や難波、天王寺といった関西圏でも有数の繁華街のすぐ側を走っているのだ。
「こうした都心部の真下を走る活断層での地震は、震源が10km台と浅いため、地震波が減衰しないまま地表に到達して、甚大な被害につながることが懸念されます。地震の発生から揺れに襲われるまでの時間も短く、地震速報が役に立ちにくいという特性もあるだけに、被害が拡大しやすいのです」（島村英紀・武蔵野学院大学特任教授）
※週刊ポスト2018年7月6日号
