力強い演説に大衆は聴き入った（写真／共同通信社）
新幹線や高速道路、航空路線網を張り巡らせ、日本全国を日帰り圏にする。そうすれば日本海側や内陸部にも工場ができ、過密や公害で悩む太平洋側の問題も解決できるというわけです。こんな構想を示した政治家は、それまでいませんでした。
この構想を実施するにあたり、公共のためには個人の権利を制限することも盛り込んでいました。この辺はコロナ感染対策にも相通じます。
それこそ、コロナ感染拡大対策のため、医療行政を変えたり、リモートワークしやすい環境を作るなど、コロナ対策のための“列島改造”を計画する。その計画の実行にあたって、特定の一人にそれを任せる。そして責任は自分が取る。
当然、その中では厚労省や医師会の反発が出るでしょうが、それは総理自身が抑える。田中なら、そうするでしょう。
※週刊ポスト2021年2月26日・3月5日号
ジャーナリストの田原総一朗氏（時事通信フォト）
