震災復興は「脱企業」「地元密着」のスポーツ文化を育てるチャンスではないか。地元の名士をチーム会長に招けばJリーグも変わるはずだと、サッカー解説者のセルジオ越後氏は指摘する。以下は、セルジオ氏の主張である。
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地震と津波に加え、原発事故や節電・自粛ムードの広がりによる産業界へのダメージは甚大だ。サッカーを含めた日本のスポーツ界は、今季はもちろん、来季以降もスポンサー獲得という面で大きな困難に直面するはずだ。
事実、東電はFC東京のスポンサーから撤退。なでしこリーグの東京電力マリーゼも無期限の活動自粛に追い込まれ再開のメドは立っていない。
ただ、こうした問題の根本的な原因は地震や原発事故にあるのではない。日本のスポーツ界は良くも悪くも企業のスポーツ文化を背景にしている。親会社の経営状態がそのままチームの命運を握る。
今後、企業の財布の紐はさらに固くなるはずだ。1年や2年で元に戻ると考えるのは甘いかもしれない。ただ、これは前進のきっかけと考えた方がよい。
日本のスポーツが“親会社ありき”の企業スポーツ文化から脱却し、真の意味でのクラブスポーツ文化へと転換するために本格的な議論を始めるチャンスだからだ。巨大企業におんぶに抱っこという状態から独り立ちしなければ、日本のスポーツ界に未来はない。
それは決して簡単なことではない。だからこそ今の状況を生かし、生き残るための準備をする必要がある。
例えばこういうのはどうだろうか。チームの会長に親会社からの出向ではなく、地元の名士を招くのだ。そうすれば地元での営業的な競争力が備わり、かつ選挙で選ばれることで足腰の強い体質に生まれ変わることができる。
Jリーグ本部は分配金制度のような中央集権的なあり方をやめ、クラブの裁量に任せる運営に転換すべきだ。自由度が増せばチームは必ず活性化するものだからだ。
世界でも例のないスケールの自然災害に見舞われた日本は、戦後最大の困難に直面している。悲劇からの復興は外国人も含めた日本に暮らす全ての人に課せられた重い宿題と言える。
だからと言って私は悲観はしていない。日本が立ち直ることを固く信じている。実際、過去の震災の際も強い団結で乗り越えてきた。この国には世界に誇るべき、逆境を跳ね返す強いメンタリティがあるのだ。
（※）せるじお・えちご／1945年ブラジル・サンパウロ市生まれ。18歳で名門クラブ「コリンチャンス」とプロ契約、日系二世初のブラジル1部リーグプレーヤーとなる。その後、ブラジル代表候補に選出される。1972年に来日。現在は辛口のサッカー解説で人気を博す。
※週刊ポスト2011年5月20日号
