暴落に強いリスクコントロール型投信
米国市場での株価暴落を受けて、2月2日からの1週間余りで日経平均株価は2000円を超える下げとなった。バブル期以降の最高値をつけた1月23日の2万4129円からわずか半月で、実に3000円以上もの暴落となった。個別銘柄のみならず、分散投資する仕組みから老後資産の投資先として人気を集めている「投資信託」（以下、投信）も影響を受けた。
一方、国内の中長期債に投資するファンドは小幅とはいえプラスとなり、下落相場での強さを示した。
そもそも投信は長期で運用して資産形成を図るのが基本の金融商品であり、特に老後資産を守って殖やすためには、まず下落リスクを極力抑えることを重視したいという。楽天証券経済研究所のファンドアナリスト・篠田尚子氏は、こう指摘する。
「そこで注目したいのが『リスクコントロール型』の投信です。これは国内外の株式や債券、REIT（不動産投資信託）などに分散して、市場動向に応じて組み入れ比率を機動的に変えることで下落リスクを抑え、安定的に年利3～5％程度の収益を狙う投信です。今回の暴落相場でも基準価額は1～2％の下落で済んでおり、株価暴落局面に強いことが実証されています」
たとえば1年間の騰落率がプラス3.32％（1月31日基準）となっている投資のソムリエは、典型的なリスクコントロール型の投信で2月5日からの1週間で約1％の下落にとどまる。
