国民食となった牛丼も新たな業態を模索している
王者が王者であり続けるためにはたゆまぬ努力が必要だ。国民食・牛丼を取り巻く環境について、食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。
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現代における大衆食文化の代名詞とも言える「牛丼」。数年前までは、各チェーンが味や価格、新商品開発などで激しいつばぜり合いを繰り広げていたが、最近は宅配や通販、コンビニとの連携などサービスのあり方についての変革が目につくようになった。
とりわけ牛丼の代名詞と言われる吉野家が、新たな売り方やアイテムを次々に打ち出している。多様化する生活者の食環境を反映した形である。
吉野家は2017年6月から宅配ポータルサイト「出前館」を介した宅配サービスをスタートさせた。吉野家本体はデリバリー機能を持たないが、「出前館」へと宅配機能をアウトソーシングすることで自前のデリバリー機能がなくても、宅配が可能になる仕組みだ。例えば、恵比寿駅前店なら最低購入金額は1800円から、「送料」300円はかかるものの、3名程度の注文をまとめれば注文ができる。
同年11月には法人向けの弁当配達サービス「ごちクル」を導入。現在、港区、渋谷区、品川区など東京23区の一部で配達を行っている。こちらは価格が注文金額に応じて、配達料が変わる仕組みで、1万円以上の注文は配達無料となっている。
ちなみに通常店舗での牛丼の並盛りは380円（税込み）だが、「出前館」は570円、「ごちクル」では600円。吉野家はショッピングモールなどの一部店舗では価格設定を変えているが、宅配サービスでも規模や展開によって価格を変えている。
この数年、吉野家はもうひとつ力を入れている宅配事業がある。調理済みの冷凍牛丼の具だ。AmazonやYahoo!などさまざまなショッピングサイトで売られている「牛丼の具」に加えて、昨年から「食後血糖値の上昇をおだやかにする」というサラシア入りの「冷凍サラシア入り牛丼の具」を発売した。糖質制限ブームが牛丼店のメニューづくりさえも、動かした形だ。
