星野リゾート代表、東京五輪後のホテル業界の勢いを分析

　リゾートホテルや旅館の再生に長け、近年では個性豊かな新規施設を次々と開業する星野リゾート。国内外の運営施設は37を数える。大手ホテルグループの“天下”が続いてきた日本で、業界地図を塗り替えつつある風雲児・星野佳路（よしはる）代表が描く今後の戦略は──。

──星野リゾートのみならずホテル業界は建設・開業ラッシュが続いています。この勢いはいつまで続くでしょうか？

星野：日本の観光消費需要約25兆円のうちインバウンドによるものは4兆数千億円ほどで、20兆円以上を日本人による国内観光が占めています。

　2025年になると団塊の世代がすべて後期高齢者となります。このまま訪日外国人数が政府の目標通り増えていったとしても、人口減少社会の中、人口のボリューム層が後期高齢者となり旅行参加率を落とし始めれば、旅行マーケットは急激に縮小していく可能性があります。その場合、東京五輪を睨んで作っている宿泊施設が供給過剰になるかもしれない。

　そんな中、当社にとって重要なのは競合他社よりしっかりと生産性の高い施設運営をすること。その実力を示せば、たとえ観光マーケットの状況が悪化しても、さらなる再生案件の仕事が入ってくるのではないでしょうか。