大地震の被害は計り知れない（時事通信フォト）
トルコの大地震は世界中に衝撃を与えた。だが知ってのとおり、日本も地震大国。同じ規模か、それ以上の大地震がいつ起こるとも限らない。なかでも「今後30年以内に70％」の確率で発生するといわれているのが、首都直下地震──そのとき、東京に“安全な場所”はあるのだろうか。【全4回の第2回。第1回から読む】
東京での大地震となれば、国家レベルの被害に及ぶことは想像に難くない。まずは東京の中でも特に危険な区域から、そのリスクを見ていこう。東京都の地域危険度測定調査部会会長を務める、東京都立大学名誉教授の中林一樹さんはやはり「軟弱地盤」の危険性について語る。
「表面の土地の状況によって、地上の揺れ方は変わります。荒川区、墨田区、江戸川区のような泥と砂が堆積した沖積地盤は地上が揺れやすく、液状化も起きやすい。一方、武蔵野台地のように固い地盤の上に火山灰が積もった地盤は、沖積地盤と比べると揺れにくいのです」
丘陵の谷の部分を埋め立てた土地も当然ながら地盤が柔らかく、揺れやすい。液状化が建物の全壊に直結することはきわめて少ないが、ライフラインには大打撃を与える。
「都内で地震の被害をもっとも受けるのは、環状七号線の内外の市街地です。この地域は、100年前の関東大震災後にできた市街地で、充分な都市計画がされず、道路が整備されないまま住宅が立ち並んだために、建て替えがなかなか行われない。築40年以上の旧耐震基準の家がいまだ密集して残っています」（中林さん・以下同）
墨田区や荒川区、葛飾区など荒川両岸や大田区の多摩川河口などの低地には、地盤が揺れやすいうえに木造住宅が密集した市街地が多く、被害も集中する。足立区の千住、台東区は浅草の北部なども同様で、危険度が高いとされている。
たとえ地盤がよくても、安心してはいけない。
「練馬区や中野区、杉並区、世田谷区あたりは地盤こそいいですが、木造住宅の密集度が高い。山の手の中では被害を受けやすい場所だと言えます」
つまり、地震が起きたとき大きな被害が出る地域がドーナツ状に都心を取り囲んでいるのが、現在の東京の都市構造なのだ。そのため、もし都心のオフィスで勤務中に地震が起きた場合、帰宅しようと試みてはならないと、中林さんは言う。
「東京都も大規模災害発生時にはむやみに移動しないようアナウンスしています。東日本大震災のときは建物被害はなかったのに電車やバスが止まり、都心から郊外へ歩いて帰る人が大勢いましたが、首都直下地震が起きた場合、建物倒壊と火災で危険な木造密集市街地を通り抜けて帰ることになります」
そのエリアを歩いて帰ることは、帰宅者自身が危険にさらされることにつながるだけでなく、消防活動や救助活動の妨げにもなりうる。
