裁判の和解で別荘居住計画はどうなるのか（左／時事通信フォト、右／提供:soya0801_mlb）
ドジャース・大谷翔平（31）が「購入者第1号」として広告塔になったハワイの別荘地開発をめぐる裁判で、原告の不動産デベロッパーらと被告の大谷らが和解したことがわかった。
気になるのは、開発中のハワイの別荘地についてだ。大谷は別荘地にある物件を購入していたが、今後この別荘地はどうなるのか。また大谷は所有し続ける予定なのか。原告となった不動産デベロッパーの男性に取材した。【前後編の後編。前編を読む】
大谷2024年に「第一号」として購入したのは、ハワイ島マウナケアにある別荘だ。在米ジャーナリストが語る。
「東京ドームの約1.5倍に当たる広大な土地が14の区画に分譲され、1区画の敷地面積は1エーカー（約4000平方メートル）もの広さがあります。
物件については一流の建築家とデザイナーが手がけており、販売価格は1棟約1700万ドル（約25億円）。大谷は中央に位置する特に広い土地を購入し、敷地内には打撃や投球練習ができるトレーニング施設を併設する予定で建設が進められていました」
不動産を開発するデベロッパーはこれまで、大谷を広告塔とした営業を続けてきた。リゾート地を紹介する公式サイトには、自然豊かなハワイ島の映像とともに、大谷が〈パラダイスを見つけました。2つの完璧なビーチ2つの素晴らしいゴルフコース……〉〈ここは特別な場所。そして、もうすぐ我が家となる場所〉などと語る宣伝動画が大きく掲載されていたが、くだんの裁判が起こってからその動画は削除されていた。
裁判の原告として大谷とその代理人であるネズ・バレロ氏を訴えていたのは、ケビン・J・ヘイズ氏と、不動産ブローカーの松本朋子氏の2人。彼らは「広告掲載に関して大谷サイドと齟齬が生じ、不動産開発事業から不当に外された」と主張していたのだが、今回の和解はそれらの主張を取り下げた形だ。
