イオンの吉田昭夫・社長（時事通信フォト）
すぐに作動する予備電源に潜む“落とし穴”
漏れ出したガスが爆発するには一定の濃度が必要となる。LPガス安全委員会のHPによると、プロパンガス（LPガス）が空気と混ざり、空気中の濃度が2.1～9.5％になるとガスは燃焼・爆発するため、同ＨＰは、「LPガスが漏れた場合、少量でも爆発の危険性があります」と警鐘を鳴らしている。
わずかな量でも爆発に至るため、人間の嗅覚で気づくことができないこともある。
今回の爆発の大きな特徴は地震直後に起きたのではなく、約1時間20分後に生じたことだ。それは、地震発生からガス漏れ、ガスの滞留、引火という一連のプロセスを経るなかでタイムラグが生じたからと考えられる。
そして、爆発に至る最後の一押しの「引火」はわずかなきっかけで生じる。
「コンロの火などわかりやすい発火物に限らず、食材を温かくするヒーターのような器具から熱が伝わって引火するケースもあります」（河田氏）
今回の爆発事故の引火のきっかけは判明していないが、地震でダメージを受けた電気系統の火花など様々な可能性が考えられるわけだ。
「漏れて滞留したガスは何らかの電気器具を通じて引火するケースがよくみられます。大規模な施設では停電するとすぐに予備の電源が作動して便利ですが、その裏には落とし穴があるわけです。本当はガス漏れの可能性が生じたら停電する仕組みのほうがいいとも考えられる」（河田氏）
今回の事故を通じて、地震に際して爆発のリスクが生じる施設の特性も浮かび上がってくる。
河田氏はこう指摘する。
「大型商業施設のように長いパイプを使う場合、緊急遮断弁が正常に作動してもパイプからガス漏れが生じるリスクがあります。また、ガスの配管が建物内部を通る部分が多く、建物内に中庭をつくるなど換気機能をよくしてガスを外に逃せるオープンな構造の商業施設でない場合は、リスクは増すと考えられるでしょう。
大型ショッピングモールの建物の構造はかなり似通っています。今回の事故は全国どこのショッピングモールでも起こり得ると想定する必要がある。徹底的な原因究明とともにパイプからのガス漏れがあった場合にそれをすぐに検知し、対応できるようなシステムの構築など、早急な対策が欠かせません」
個人の側の目線に立って考えれば、大規模な商業施設の持つ脆弱性を理解したうえで、そこで地震に遭遇した場合は迅速に避難するとともに、揺れが収まったからといって安易に施設に戻らないといった認識を徹底させる必要があるだろう。
全国津々浦々でショッピングモールの恩恵を受けられる時代に起きた衝撃的な爆発事故。そこから私たちは、日常に潜む重大なリスクを認識すべきなのだろう。
※週刊ポスト2026年8月14・21日号
