「SCEの携帯ゲーム機『PS Vita（ヴィータ）』は発売2日で30万台以上売れているので、PS4も似たような数字は出せるでしょう。問題はその後です。魅力的なコンテンツを継続的に出し続け、3年目で本体価格を下げて一気に普及させられることができなければ目算は狂ってきます。
SCEはソフトメーカーの開発費の一部を援助してでもコンテンツを集めなければ日本で成功するのは並大抵ではありません。それができなければ、開発費が安くて儲かるソーシャルゲームにどんどんソフトを取られていくでしょう」（前出・安田氏）
PS4はスマホとの連携を強めたり、交流サイト（SNS）や動画投稿サイトで遊べる機能も強化しているが、「あくまでオマケ機能でそれを目的にハードを買う人は少ないのでは」（業界関係者）との見方もある。あくまで「ソフト1本いくら」の世界なのだ。
PS4が成功するか否かはソニー全体の経営にも響いてくるだけに、“ソニー再生”の切り札になれるか注目される。
「ゲーム事業の売り上げは約8000億円で、ソニーの売上高の1割強を占めています。また、かつては1000億円以上の営業利益を上げていた時代もあり、今期のソニー全体の営業利益が約2800億円だったことを考えると、過去と同じ利益を出せばいかに本体に貢献できるかが分かります」（安田氏）
据え置き型の家庭用ゲーム機市場の復権も囁かれる中、ソニーはPS4というハードとソフトの売れ行き次第では、莫大な利益を上げられる可能性も秘めている。
