翌日、自治体の担当者（検診担当課長、保健師）と検診団体（所長、診療放射線技師）が、男性の自宅を訪問してきた。男性が約30万円の医療費について自治体に尋ねると──。
検診担当課長：自己負担していただくしかない。
保健師：私たちにも予測できないことでしたし、バリウムとの因果関係がハッキリしていません……。
手術の担当医は、診断結果に「バリウムで大腸に孔が開いた」と、明確に記載していた。男性がその資料を示そうとしたが、検診団体所長は「専門家じゃないんで」と見ようともしない。こんな会話もあった。
男性：全国レベルでは、自分と同様のケースはありますよね？
放射線技師：私どもは日本対がん協会の福島支部でして、いろんな勉強会、研究会をやっていますが、（翌日に緊急手術の例は）聞いたことがありません。
日本対がん協会といえば、国内最大の検診グループであり、バリウム検査を重要な収入源としている。「検診ムラ」の中心的な存在だ。
医薬品の副作用情報を収集するPMDA（独立行政法人・医薬品医療機器総合機構）に報告されたデータを独自に集計したところ、2014年度の一年間だけで、バリウム製剤で大腸などに孔が開いた「穿孔（せんこう）」は68例もあった。
「バリウム穿孔」に関する様々な論文を確認した限りでは、検査翌日に緊急手術を行なったケースが大半だ。「検査翌日の手術例は聞いたことがない」と発言するのは、責任回避を意図しているのだろうか。
胃がん検診で身体障害者になった男性に対し、検診関係者が誰も責任を取ろうとしていないように見える。
●文／ジャーナリスト・岩澤倫彦（『バリウム検査は危ない』著者）
※週刊ポスト2015年11月13日号
