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大阪大学講師 過去にジーンズ姿の女子大生の受講を拒否

リーバイス501

 今や着る者の年代を問わないファッションアイテムである、ジーンズ。だが、日本では1977年、大阪大学アメリカ人講師のフィリップ・カール・ペーダ氏が、ジーンズ姿の女子学生の受講を拒否したこともある。

「作業着であり、女性にはそぐわない。もっとエレガントであってほしい」という理由で教室から締め出し、「女性蔑視」「ジーンズは既に日常着である」とする学生側と対立。「阪大ジーパン論争」としてマスコミにも取り上げられる。

 最終的に、ペーダ氏が大阪大学を退職する形で収束。30数年前の日本でも、ジーンズは“反抗”や“若さ”を感じさせるアイテムであった。

 元々は労働者のワークパンツから、1955年の映画『理由なき反抗』でジェームス・ディーンがLee RIDERS 101を着用して、ジーンズブームの火付け役となった時代、映画の影響もあり“反抗”や“若さ”の象徴であったことを知る人は多いだろう。

 現在では年代を問わないカジュアルアイテムだが、「リーバイス」では、2011年5月8日まで、一部を除く全国のリーバイスストアにて、レジで学生証を提示すると10%OFFになる「学割キャンペーン」を展開。

 若い学生を応援するキャンペーンだが、同社関連で、“若さ”と“反抗”を感じさせるエピソードがある。

 1971年アメリカで上場し、昨今当たり前となっているCSRやフェアトレードを重視した企業経営を行なう。

 発展途上国の契約工場で、就労年齢に達していない子供が働くことのないよう、ガイドラインも策定していた。しかし1992年にガイドラインに違反している契約工場があると発覚。

 リーバイスはこの契約工場のある地域に学校を作り、子供たちに勉強させた上で、就労年齢に達したら、雇用するという方針を打ち出した。

 すると株主から「学校を作る資金があるなら、株主に還元すべき」といった批判が出たため、創業家がMBO(Management Buy Out=経営陣買収)を行なって上場を廃止。

 日本だけは上場しているが、“若い”子供たちのために、株主に“反抗”した企業であり、世界中で多くの商品を提供している現在も、プライベートカンパニーなのだ。

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