チャイナショックによる世界同時株安で一時は1万6000円台まで急落した日経平均は1万9000円までジリジリと反転し、2万円の大台回復を窺う値動きを見せている。
郵政3社の新規上場やアメリカの利上げ観測が飛び交う市場環境で、抜け目ない投資家たちはさまざまな手法で資産倍増を狙っている。
8月以降の乱高下相場を演出した「日経レバ（NEXT FUNDS日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信）」はそんな投資家たちがのめり込む、いま最もホットな金融商品だ。
証券関係者からは「日によっては売買代金ベースでトヨタの3倍も取引され、いまや証券コードの『1570』で通用するほど認知されています」という声も出ているほど人気なのだという。
これは、日経平均の1日の変動率の2倍の幅で動く指数に連動する商品で、現物株ではなく日経平均先物を使って運用する。
2012年に上場した日経レバの人気は、2013年からのアベノミクス相場とともに盛り上がりを見せてきた。日経平均が8000円台から2万円台を回復する過程で残高を積み上げてきたが、一気に沸騰したのは8月下旬の日経平均急落局面だという。
どのような個人投資家が参戦したのか。野村証券がまとめた8月20～28日のデータでは、100万円以下の取引が5割近くあり、どちらかといえば小口の取引が多い。野村証券のグローバル・マーケッツ本部ETFマーケティング・グループ長の塩田誠氏が解説する。
「この間の売買代金が大きく膨らんだことからも明らかなように、実は日経平均が4月に2万円を超えた段階で日本の個人投資家は高値警戒感から買えていなかった。それがこの急落局面を機に滞留していた資金が一気に流入しました」
