三井物産と住友商事、合併なら社名はどうなる？
月刊誌『文藝春秋』（5月号）の名物コラム「丸の内コンフィデンシャル」で報じられた三井物産と住友商事の“合併情報”。実現するなら旧財閥の壁を越えた業界大再編となる仰天話だが、意外なことに、名前の挙がった両社の中には“あり得ない話ではない”と受け止める社員が少なくなかった。
コラムが説得力を持ったのは、利益に占める資源ビジネスの割合が9割だった物産と、ジュピターテレコム（JCOM）など非資源分野からの利益が8割に上る住商が、「WIN-WINの組み合わせ」（40代三井物産社員）だからだ。
仮に両社が合併すれば、長く業界トップを走ってきた三菱商事も、非資源分野の成功で躍進した伊藤忠も凌ぐ巨大総合商社の誕生となる。
仮に両社が経営統合したら、社名はどうなるか。三菱商事出身の経済評論家・山崎元氏はこんな見方だ。
「先に再編が進んだ銀行の場合、あえて“小さいほう”の企業名を前に出す例が多かった。住友銀行のほうが三井系のさくら銀行より大きかったけど、合併後の名前は三井住友銀行でした。今回もそれに倣って考えると、規模の大きい三井が後ろに回る、『住友三井物産』でしょうか。これなら世間的に定着している物産という名称も残せる」
他業界を見ると、合併を経て「住友」の名が残らなかった例もある。
住友軽金属工業は2013年に古河財閥系の古河スカイと経営統合し、社名は「UACJ」に。住友金属と新日本製鐵も、合併後は新日鐵住金になり、社名に「住友」を残せなかった。住友グループ企業OBが解説する。
