歯科治療　「自費」と「保険」は何が違うのか

「1970年代は、どこの歯科医院にも患者が一日100人くらい来てましたわ。私は診察チェア3台に患者を並べて、次から次へと立ったまま治療していましたね。凄まじかったですよ」

　滋賀・守山市の歯科医・津曲雅美氏。現在は患者が激減して、一日平均15人程度だという。

「ワーキングプアの歯科医がいるのは、ほんまですわ。診療報酬が低いから上げてほしいと、何度も国に頼んできましたが相手にされない。もうお手上げですわ」

　厚労省の全国調査によると、歯科医院1軒あたりの年間診療報酬で最下位だった都道府県は東京で、267万200点（平成24年、診療報酬点数の10倍が歯科医院の収益金額となる）。

　年間収益は約2670万円。1ヵ月あたり約222万円はそれほど低い額とは思えないが、スタッフ（歯科助手）の給料、医療器具のリース代、家賃などの諸経費を差し引くと余裕はないという。

　東京は人口10万人当たりの歯科医師数が約120人で、全国平均の約80人と比較しても突出して多い（平成26年）。

　一軒あたりの患者数が少なくなるのは必然で、保険診療だけでは経営が成り立たない。そこで大半の歯科医が費用を保険診療より高く設定できる、『自費診療（自由診療とも言う）』を並行して行っている。

　そのため初診時の問診票には、『保険のみで治療』、『自費の治療も考える』という設問が大抵用意されている。

　儲け主義の歯科医にとっては、自費診療のほうが利益になるので、問診票が『踏み絵』になるケースもある。だからと言って、費用が安く済む保険診療を選択することが、必ずしも正解と限らない。

　保険と自費の違いで最も分かりやすいのは、被せ物（クラウン）の材質だろう。