コンビニが進化系店舗に変貌　無人、異業種一体、ジム併設も

　暮らしに便利なモノ・サービスを提供し続け、小売りの勝ち組といわれてきたコンビニも、すでに全国5万5000店超。集客争いが激化する中、今年はどんな方向へ向かっていくのか。コンビニジャーナリストの吉岡秀子氏が解説する。

　＊　＊　＊
　サラダチキンに焼き鳥、フライドチキン──2017年は干支にちなんで「鶏」のヒットが相次いだコンビニですが、今年の注目株はオリジナル商品やサービスばかりでなく、「店」そのものの進化です。

　なぜ“モノ勝負”ではないのか？　理由は商環境の変化にあります。

　長年コンビニが得意としてきた「必要なモノをさっと買える」という小商圏の“便利な買い物市場”に、eコマース、食品スーパー、ドラッグストアなど、異業種が続々と参入。同業間の枠を超えた集客争いが激化しています。

　現に、コンビニの既存店客数は21か月連続マイナス（2017年11月度／日本フランチャイズチェーン協会発表）と苦戦中。高品質なPB（プライベート・ブランド）だけでなく、新たな武器が必要となってきました。

　それが店の進化。全国一律モデルだった店舗は過去の話です。近所のリアル店舗が持つ強みをブラッシュアップさせ、2018年、コンビニは生活インフラとしての価値を増していくことでしょう。

　動きは2017年12月、すでに顕著になっていました。

　出店数で業界の9割を占めるセブン-イレブン（以下セブン）、ファミリーマート（以下ファミマ）、ローソンのトップ3社が新しい店舗を次々と披露したのです。注目した最新ケースを紹介します。