広島がかんの死亡率が減少している理由とは？（写真／アフロ）
がんの“生存率”を示す数値として、国際的に用いられている「IM比」（『がんに罹った患者数』÷『死亡者数』）。値が大きいほど、がんになっても亡くなりにくく、小さいほど亡くなりやすいことを示す。
乳がん、大腸がん、胃がんにおけるIM比を都道府県別にランク付けした場合、すべてで3位以内にランクインしたのが広島県だ（乳がん1位、大腸がん1位、胃がん2位）。広島県では、がんの死亡率が大幅に減少しているという。
2011年に、75才未満のがん死亡者数は人口10万人当たり80.5人だったが、2015年の時点で72人（全国平均78人）に減少。1995年から20年間の死亡者減少率は約36％と全国一だ。
今回について、広島県健康福祉局がん対策課の佐々木真哉課長はこう話す。
「がんの早期発見ができているとともに、適切な治療に結びつき、生存率の向上につながっているのではないでしょうか。実は、県のがん検診受診率は、5大がん（胃・大腸・肺・乳房・子宮）の検診すべて全国平均を下回っています。それでも生存率が高いのは、医療機関へアクセスしやすい環境にあるからだと考えています。実際に、人口10万人当たりの一般診療所数は90.8施設（全国8位）と高い水準です」（「」内、以下同）
つまり、広島県では体に異常を感じた段階で病院を受診し、がんの早期発見と治療につながっていると考えられるのだ。加えて、広島県は全国に先駆けて県独自の医療ネットワークを構築している。
「2009年に全国で初めて乳がん医療ネットワークを構築し、今では5大がんすべての医療ネットワークを構築しています。5大がんそれぞれに検診施設、精密検査施設、治療施設、治療後のフォローアップ施設を設け、一定水準をクリアするようにしています。
たとえば検診施設なら、機器の種類や検査技師の専門資格が基準をクリアしていないと登録できません。今ではこのようなネットワークが全国に広がっていますが、広島県が先駆けでした」
患者が治療と仕事を両立できるような取り組みも積極的に行っていて、学習院大学や県立広島大学と協力し、県内企業の就労支援体制を評価する指標も作っている。
※女性セブン2018年2月15日号
