がん一覧

【がん】に関するニュースを集めたページです。

普段は見えない場所でもお手入れは欠かせない(イメージ)
「フェムゾーンの病気」早期発見にも有利 「VIO脱毛」の基礎知識を識者が解説
普段は見えない場所でもお手入れは欠かせない(イメージ) 写真1枚  異例に早い梅雨明けがもたらした酷暑の日々が続く。大量に汗をかくこれからの季節、アンダーヘアのニオイやムレ対策としても女性の注目を集めているのが「VIO脱毛」だ。最近では、病気やケガなどで排泄介護が必要になったときに備える身だしなみとして、「介護脱毛」と呼ばれることもある。 医療脱毛専門院リゼクリニックが10〜60代の男女1560人を対象に行った意識調査(2022年2月)によると、男性25%、女性45%がアンダーヘアのケアをしていると回答。多くは「自己処理」によるケアだったが、クリニックなどで脱毛中または脱毛済みと答えた女性が12%を占めた。 人には聞きづらい「VIO脱毛」の基礎知識について、女性医療に詳しいジャーナリストの増田美加さんに聞いた。「VIOとはフェムゾーンのVライン(ビキニライン)、Iライン(大陰唇〜会陰部周辺)、Oライン(肛門周辺)のことを指し、VIO脱毛は別名『ハイジニーナ脱毛』とも言われています。ハイジニーナは、衛生・清潔な状態を意味するhygieneに由来しており、海外ではアンダーヘア処理は男女ともに常識となっています。これをケアしていない人は、不衛生な印象を持たれてしまうこともあるようです」(増田さん、以下同) VIO脱毛が普及するようになったのは、「アンダーヘアの必要性に対する考えが変化してきたから」という。「大昔にはアンダーヘアによる保温性があったと思いますが、現代では環境や衣服も進化し、アンダーヘアがある意味はなくなっています。むしろ、脱毛によりVIOエリアの皮膚を皮膚科医に直接診てもらえるメリットがある。フェムゾーンには性感染症、パジェット病などの皮膚がん、鼠径部の水虫、単純ヘルペスなどの病気が発生します。自分のフェムゾーンを見たことがない人は、病気の早期発見のためにも日ごろからしっかり見ておくことは大切です」 カミソリなどによる剃毛ではなく、クリニックなどで脱毛施術を受けるメリットは何があるのだろうか。「脱毛のメリットは、見た目の美しさ、清潔・臭い対策、カミソリ負け防止、肌荒れ予防の4つです。また、更年期以降の大人世代は、将来の介護を見据えた身だしなみとしての“介護脱毛”として行う方も増えています。 デメリットはほとんどありませんが、レーザー照射直後は毛の周囲に赤みが出ることがあります。これは30分〜1日程度で消失します。体毛の濃い方、じんましん体質の人は、蚊に刺されたように毛穴にブツブツが出ることがありますが、これも半日程度でなくなります。その他の症状などが気になる場合は、施術を受けたクリニックや医師に相談してください」 フェムゾーンを衛生的に保つことができ、病気の早期発見につながるなど多くのメリットがあるVIO脱毛だが、体質的に難しいケースもあるという。「光線過敏症(日光アレルギー)、激しい日焼け直後、照射希望部位に未治療の感染症や炎症がある、真性ケロイドがある、てんかん発作の既往がある方などは施術できない可能性があります。ですが、軽い光線過敏症で湿疹や傷があっても、きちんと治療を受け、肌状態が改善すれば施術できる可能性があります。心配な場合はクリニックのカウンセリングで相談し、適切な医師の診察を受けるようにしましょう」 脱毛時の痛みはどうか。「医療レーザー脱毛は、針脱毛と異なり、痛みのとても軽い治療です。ですから無麻酔でも痛みは少ないと思います。イメージとしては、ゴムにはじかれたような痛みや皮膚の奥のほうで少し熱い感じになります。冷却ガスを同時に照射しますので我慢できる程度です。回数を重ねて毛量が少なくなるにつれ、痛みはほとんどなくなります。 麻酔しなくてもそんなに痛くないと思いますが、麻酔クリームを塗るだけなので、麻酔はして行ったほうがいいと私も思います。医療施設では麻酔が使えますので、痛みが不安な人は麻酔クリームを使って、受けてください」 施術した経験者からは「スッキリして快適」「ケアの煩わしさから解放された」などの声が多く聞かれる。アンダーヘアを自己処理する人が増えた今、クリニックで一歩進んだ脱毛を試す価値は十分ありそうだ。【女性医療ジャーナリスト・増田美加さんプロフィール】ますだ・みか/当事者視点に立った女性のヘルスケアや医療情報について執筆、講演を行う。雑誌等の連載のほかテレビ、ラジオにも出演。乳がんサバイバーでもあり、がんやがん検診の啓発活動を行う。『医者に手抜きされて死なないための 患者力』(講談社)、『女性ホルモンパワー』(だいわ文庫)、『もう我慢しない! おしもの悩み ~40代からの女の選択』(オークラ出版)、『婦人科がんサバイバーのヘルスケアガイドブック』一部執筆(日本婦人科腫瘍学会、日本産婦人科乳腺医学会、日本女性医学学会編集/診断と治療社)ほか著書多数。http://office-mikamasuda.com/◆取材・文/吉田みく(ライター)
2022.07.03 16:00
NEWSポストセブン
5月21日放送の「原発事故と甲状腺がん」が批判を浴びたのはなぜか(Tverより)
TBS『報道特集』「原発事故と甲状腺がん」の問題点 語られなかった科学的事実【後編】
 約1か月前に放送されたTBS系『報道特集』内の特集「原発事故と甲状腺がん」。放送直後から、内容に「事実誤認がある」などと批判が巻き起こった。番組は、2011年に起きた原発事故の放射線被ばくにより甲状腺がんを患ったとして、男女6人が東京電力を訴えた裁判が始まることを報じたもの。放送内容のどこに問題があったのか。【前後編の後編。前編から読む】韓国では検査で「甲状腺がんが最多」に 海外の例も参考に考えたい。2014年に米医学誌『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』に韓国のHyeong Sik Ahn博士が発表した論文によると、韓国では2000年頃からがん検診のオプションで安価で甲状腺検査が受けられるようになり、検査を受ける人が激増した結果、甲状腺がんと診断される人が1993年に比べて2011年は15倍に達し、韓国人のがんの1位に躍り出た。 患者のほとんどが摘出手術を受けたが、この早期発見・早期治療により、甲状腺がんでの死亡率が下がったかと言うと、まったく下がらなかった。つまり、甲状腺がんには早期発見・早期治療が大事とするがん治療の原則が当てはまらないのである。それどころか、手術に伴う合併症で、副甲状腺機能低下症や声帯麻痺を起こす人も少なからずいたという。 前述のUNSCEARの報告書でも、「過剰診断の有害性は放射線被ばくの有害性を上回る可能性がある」と警鐘を鳴らしていて、世界保健機関(WHO)の外部機関である国際がん研究機関(IARC)も、放射能事故後であっても全員を対象とするような甲状腺検査は推奨しないと提言している。 とりあえず甲状腺検査をして、がんがみつかっても手術をせずに経過観察をすればいいとの考え方もあるが、高野医師は検査そのものが有害だという。「一度がんと診断されてしまうと、一生不安を抱え続けるだけでなく、生命保険や医療保険に入れなくなったり、結婚や就職で差別を受けたりと、デメリットが多すぎます。 子供の甲状腺がんは自覚症状が出てからでも治療は間に合にあうので、わざわざ小さながんを見つける必要はありません。あまり小さなうちにみつけてしまうと、甲状腺の大部分を残す縮小手術が選択されがちになりますが、子供の甲状腺がんは手術をした後での再発が多いという特徴があります。縮小手術をした場合、再発の可能性はより高くなります。すなわち、大きくなってから治療すれば一度で済んでいたはずの手術を何回も受けなくてはならないかもしれないのです。 そうかといって、再発が怖いからという理由で全摘術を受けた場合、一生甲状腺ホルモン剤を飲み続けなければなりません。このようなジレンマを抱えてしまうのです。また、命に関わるような未分化がんは子供には発生しません」(高野医師) 福島での検査で30万人から約300人の甲状腺がんがみつかったように、無作為の検査をすれば99.9%の人は問題なしと診断されて「安心」を得られるかもしれないが、甲状腺がんがみつかった0.1%の人は極めて大きな不利益を被ることになるのだ。「誤報」の非難も また、前述の『報道特集』が「福島県は過剰診断だと主張している」と伝えたところ、ネットでは「誤報だ」という批判が相次いだ(翌週5月28日の放送で訂正)。 県が過剰診断だと主張している証拠として、番組では「県民健康調査における中間取りまとめ」(2016年3月)にある〈将来的に臨床診断されたり、死に結びついたりすることがないがんを多数診断している可能性が指摘されている〉という一文をクローズアップして映していた。その一文のあとには、過剰診断という指摘があるが、現段階では被ばくの影響を完全には否定できないので、検査による不利益を伝えながら、今後も〈継続していくべきである〉と書かれている。そこまで読まなかったのだろうか。県が主体で実施している検査で過剰診断だと考えているのなら、とっくに検査をやめているはずで、つじつまも合わない。「いくら過剰診断だと指摘しても、県は検査をやめようとしない。事故直後で混乱している時期に、『甲状腺がんは増えていないから大丈夫だよ』と言うために検査を始めてしまったのは、やむを得なかったと思います。 しかし、予想外に多数の甲状腺がんがみつかって混乱を招いた後、検査は過剰診断を招くだけで、調査する意味もないことがわかったわけです。仮に放射線被ばくが原因だったとしても、子供の小さながんを検査でみつけだすのはデメリットしかないことに変わりはないので、もう検査はやめるべきです」(高野医師) 県による甲状腺検査はあくまで任意なので、「検査を受けない」という選択肢はある。ただ、学校での集団検診は同調圧力を生む懸念が拭えない。福島県県民健康調査課に訊いたところ、現在も学校での集団検診は実施していて、検査自体も「2年ごとに検討委員会を開いて実施を決めています。次回については未定です」という。 原発事故がなければ、甲状腺検査が始まることはなかった。検査で甲状腺がんがみつかり、手術をした後も心身の不調に苦しむ訴訟の原告らが被害者であることは間違いなく、何らかの補償があってしかるべきである。しかし、問題の本質を見誤れば、救われるべき人も救われなくなる。“弱者に寄り添う”だけでは、メディアの役割は果たせない。【後編、了。前編から読む】●取材・文/清水典之(フリーライター)
2022.06.26 11:02
NEWSポストセブン
5月21日放送の「原発事故と甲状腺がん」が批判を浴びたのはなぜか(Tverより)
TBS『報道特集』「原発事故と甲状腺がん」の問題点 語られなかった科学的事実【前編】
 約1か月前に放送されたTBS系『報道特集』内の特集「原発事故と甲状腺がん」。放送直後から、内容に「事実誤認がある」などと批判が巻き起こった。番組は、2011年に起きた原発事故の放射線被ばくにより甲状腺がんを患ったとして、男女6人が東京電力を訴えた裁判が始まることを報じたもの。放送内容のどこに問題があったのか。【前後編の前編】冒頭で語られた「症状」 特集の冒頭で原告の1人である女性(26歳)が登場し、経緯を語るシーンがある。女性は19歳の時、〈2週間に1回くらい生理が来てしまい、体重が10キロくらい1か月で増えた。肌荒れが起き、ホルモンバランスが崩れた〉とし、後日、福島県が実施する甲状腺検査を受けたら甲状腺乳頭がんと診断されたので、甲状腺の一部の摘出手術を受けたという。 甲状腺とは、喉仏の下辺りにあり、体の新陳代謝を促進する甲状腺ホルモンを分泌する器官のこと。この女性が発症した「甲状腺乳頭がん」は、がん細胞が集まって乳頭のような形をつくるのでそう呼ばれる。胸の乳腺とは関係がない。 甲状腺疾患の専門医・高野徹医師(りんくう総合医療センター甲状腺センター長兼大阪大学特任講師)に、甲状腺乳頭がんの症状について訊いた。ちなみに高野医師は2019年から欧州甲状腺学会の小児甲状腺腫瘍診療ガイドラインの作成委員を務めている。「甲状腺乳頭がんの場合、自分で触ってしこりを感じる以外、ほとんど症状はありません。甲状腺ホルモンの分泌にもまったく影響はない。しこりが大きくなって声を出す神経に当たり、嗄声(声枯れ)が起きたりすることもありますが、稀です。おそらく生理不順など体調不良の原因は他にあると思います」(高野医師) たしかに番組は〈検査でしこりがみつかって甲状腺がんと診断された〉と説明しており、甲状腺がんの症状を理解している人なら、女性が訴えた症状は「検査を受けるきっかけ」に過ぎないと判断できる。しかし、甲状腺がんについてよく知らない人が見れば、番組冒頭で女性が訴えた「症状」は、甲状腺がんによるものと勘違いする恐れがあるのではないか。 なぜ、特集の冒頭で原告女性のこのコメントを流したのか。TBS『報道特集』制作担当者に広報を通じて問い合わせたところ、文書で〈原告の女性が検査を受けるきっかけとなった体調の変化として紹介しております〉(TBSテレビ社長室広報部)と回答があった。 番組で女性は「術後も生理不順が続いている」と訴えていたが、甲状腺乳頭がんとは別の原因があるか、または「一般論ですが、がんと診断されたことや手術を受けたことによるストレスが原因かもしれません」(高野医師)という。 そもそも同番組内では、「甲状腺がんとはどんな病気か」という説明もなかった。一般に「がん」と聞くと、治るのが難しく、命に関わる重病と思い込みがちだが、実は甲状腺がんは他のがんと性質がずいぶん異なる。 甲状腺がんにはさまざまあるが、全体の90%を占めるのが甲状腺乳頭がんや甲状腺濾胞(ろほう)がんなどの「分化がん」である。しこり以外の症状が出るのは稀で、進行が非常に遅く“ほとんど死なないがん”といわれる。 環境省「東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う住民の健康管理のあり方に関する専門家会議」が参考資料として公開している「甲状腺微小癌」(宮内昭医師提出)では、他の病気が原因で亡くなった人(高齢者が主)の甲状腺を調べると、日本では11.3〜28.4%(徳島、岩手、仙台で調査)の人に甲状腺がんがみつかったと紹介されている。症状がなく進行が遅いので、甲状腺がんに気づかないまま、別の原因で寿命を迎えるケースが多いようだ。 一方、危険な甲状腺がんもある。「未分化がん」は、甲状腺がん全体の1〜2%程度に過ぎないが、進行が非常に速く死亡率が極めて高い。他に「低分化がん」や「髄様がん」などがあり、これらも全体の1〜2%程度で、悪性度は分化がんより高い(がん研有明病院 がんに関する情報「甲状腺がん」などを参照)。甲状腺検査の何が問題か チェルノブイリ原発事故(1986年)の後、数年後からウクライナやベラルーシで小児甲状腺がんが増えたことを受けて、福島県では原発事故後、18歳以下の38万人を対象に5回にわたって甲状腺検査を実施している(実際に検査を受けたのは約30万人)。福島県県民健康調査課によると、2021年9月30日時点で甲状腺がんと診断されたのは274人で、手術を受けたのは227人だった(県外での検査は含まない)。手術を受けた人のうち、未分化がんは1例もなく、低分化がんが1例のみ。乳頭がんが223例、濾胞がんが1例、その他のがんが1例である。乳頭がんと濾胞がんで99%を占めている。 これまで甲状腺がんは年間100万人に数人とされていたが、30万人に検査して274人というのはあまりに多すぎる。『報道特集』キャスターの金平茂紀氏が、番組冒頭で〈11年前の福島第一原発事故で、当時子供だった若者が甲状腺がんで苦しんでいます〉と述べているように、番組側は、甲状腺がんの増加は原発事故が原因と考えているようだ。しかし、前出・高野医師はこう言う。「100万人に数人というのは、なんらかの症状が出て病院で検査を受けて、みつかるケースがそれくらいの比率ということです。30万人もの無症状の人たちを対象に、高精度な超音波検査を実施するというのは前代未聞で、これまでなら気づかなかった甲状腺がんを掘り出してみつけていると考えられます。 広島赤十字・原爆病院小児科の西美和医師が、福島県の甲状腺検査評価部会に提出した資料(2014年3月2日付)によると、震災前から震災後にかけて岡山大、千葉大、慶應女子高の大学生・院生、女子高生約1万5000人に甲状腺検査を実施したところ、おおよそ1000人に1人くらい甲状腺がんがみつかっている。福島の30万人に約300人という比率と同程度です」(高野医師) 原発事故の影響がまったくない地域、時期でも、無症状の人を集めて集団検査をすれば、100万人に数人というレベルをはるかに超える頻度で甲状腺がんがみつかる可能性があるのだ。番組が触れなかったUNSCEAR報告 原発事故による被ばく量の観点からはどうか。チェルノブイリ後に小児甲状腺がんが多発した主因とされる放射性ヨウ素の放出量は、福島原発事故ではチェルノブイリの約11分の1だった。ベラルーシの避難住民の推定被ばく量(甲状腺等価線量)は平均490mSv(ミリシーベルト)で、約3万人の子供が1000mSvを超える被ばくをしたとされるのに対し、福島の子供の場合、各種調査では最大でも50mSv程度と推定される。 原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)の2020年報告書によれば、福島の甲状腺の推定被ばく量は、事故直後の1年間で、1歳の幼児で平均2.2〜30mSv、10歳の小児で平均1.6〜22mSvと推計されている。チェルノブイリと比べて桁違いに少ない。放射性ヨウ素の半減期は8日と非常に短いので、被ばくが問題になるのはせいぜい事故直後の数か月程度で、それ以降は影響を無視して構わない。 このUNSCEARの報告書には、甲状腺がんの症例数の大幅な増加は、放射線被ばくの結果ではなく、“超高感度の検診技術が、以前は認識されていなかった甲状腺異常の症例を明らかにした結果”であろうと書かれている。『報道特集』ではこのUNSCEARの報告書について一切触れていない。触れなかった理由をTBSに聞いたところ、〈今回の放送は、甲状腺がんと被曝の因果関係が裁判の争点になると明確に伝えております。また、国と福島県が甲状腺がんと被爆(原文ママ)の因果関係について現時点で「認められない」という立場であることもあわせて伝えております〉(TBSテレビ社長室広報部)と回答があった。だが、国と福島県が「因果関係がない」と判断した根拠がUNSCEARの報告書であるのだから、そのことについて説明しても良かったのではないか。 その一方で、同番組は低線量被ばくでも甲状腺がんを発症する可能性があると主張していた。根拠として提示したのは、チェルノブイリ事故後のウクライナのデータだ。 1986年〜1997年にウクライナで小児甲状腺がんと診断され摘出手術を受けた577例について、被ばく線量別に分類したグラフ(ウクライナのMykola D.Tronko博士が1999年に発表した論文から引用)を示し、〈51%が100mSv以下の被ばくで、10mSv未満が15%だった〉と説明した。 低線量でも甲状腺がんを発症しているとして、津田敏秀・岡山大学教授の「だいたい5mSvあたりでもがんの増加を見ることができるということは、だいたいの研究者は同意されると思う」との発言を続けて流していた。 これに対し、生物物理学や統計物理学が専門で、大阪大学サイバーメディアセンター教授の菊池誠氏はこう反論する。「統計的には被ばく量が100mSv以下でがんの増加は確認されないので、福島のような低線量被ばくで甲状腺がんは増えません。津田さん以外に、5mSv以下でがんを発症すると主張している人はほとんどおらず、誰も同意しないでしょう。津田さんが地域ごとの推定被ばく量と甲状腺がんの発生を関連付けた論文についても、UNSCEARは、調査の計画と方法に問題があるとして明確に否定しています」小児甲状腺がんは「昼寝ウサギ」 では、ウクライナで甲状腺がんの手術を受けた子供の51%が100mSv以下の被ばくだったというデータは、どう解釈すればいいのか。「もともとあった甲状腺がんを検査でみつけたと考えられ、むしろ過剰診断が起きていた証拠と言えます」(菊池氏)「過剰診断」とは生涯治療する必要のない病気を検査でみつけ出してしまうことで、必要のない治療につながる。チェルノブイリ事故後のウクライナでも、被ばくとは関係のない自然発生の甲状腺がんも含めて検査で拾い出した結果、低線量でも発症しているように見えているのではないか、という。 しかし、一般にがんの治療では「早期発見・早期治療が大事」とされている。子供のうちに甲状腺がんをみつけて治療することは過剰診断になるのか。この疑問に高野医師が答える。「ウサギとカメの童話になぞらえて、小児甲状腺がんは“昼寝ウサギ”と呼ばれています。子供の間はがんの成長が早いのですが、大人になると成長が止まり、一生悪さをしないことが多いからです。 しかし、福島で甲状腺検査を始めるまで、小児甲状腺がんが確認されること自体極めて稀で、そうした事実がまだわかっていなかった。甲状腺がんの診療ガイドラインは大人の症例を対象に作成されているため、子供でもがんがある程度のサイズになっていれば手術適応になってしまいます。大人に対する治療を子供に無理に当てはめたため、過剰診断が起きていると考えられます」 小児甲状腺がんは子供の頃に大きくなるが、そのまま大きくなり続けることは少ないという。甲状腺疾患専門の隈病院(神戸市)の宮内昭名誉院長が2019年1月に発表した論文では、成人を含むデータだが、甲状腺がんの手術をせずに約10年間、経過観察を続けると、患者の57%はがんの大きさが変わらず、17%は逆に小さくなったとしている。【後編に続く】◆取材・文/清水典之(フリーライター)
2022.06.26 11:01
NEWSポストセブン
【動画】がんステージIVの坂本龍一 パートナー女性と“覚悟の入籍”決断か
【動画】がんステージIVの坂本龍一 パートナー女性と“覚悟の入籍”決断か
 月刊文芸誌『新潮』の連載で、自身のがんがステージIVであることを明かし、包み隠さず病状を綴ったことで、日本中に衝撃を与えた坂本龍一さん。 過去に2回の結婚と離婚を経験し、4人の子供がいる坂本さんですが、現在のパートナーであるA子さんとの間には息子が生まれています。 芸能記者によると「2014年のがん判明からこれまで坂本さんの闘病を支えてきたのはA子さんです」とのこと。 もし未婚のまま亡くなった場合、遺産相続などさまざまな問題が発生しかねないため、坂本さんはA子さんとの入籍を考えているようです。【↑ 上の写真クリックで動画へ】
2022.06.25 07:00
NEWSポストセブン
「遺伝子検査」で何がわかるか(イメージ)
がん罹患リスクを調べる「遺伝子検査」 日本でのルールづくりはこれから
 日本人の死因の第1位であるがん。がんの発生と遺伝の相関関係は世界中で長年の研究課題とされてきた。家族や親類にがん患者がいる場合、「将来は自分も罹るのでは」と不安に思うかもしれない。 そうしたなかで注目されるのが「遺伝子検査」だ。アンジェリーナ・ジョリーも検査をきっかけに乳がんや卵巣がんのリスクが高いとわかり、両側の乳房を予防的に切除する手術を受けた。 現在、遺伝子検査は医療機関だけでなく、民間事業者の通信販売キットなどもある。病院で受ける検査と通販のキットに違いはあるのだろうか。 医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が語る。「調べているものはどちらもDNAなので、病院も検査キットも同じです。ただ、病院での検査ががんのリスクに直結する『遺伝子変異』の有無をピンポイントで調べるのに対して民間のキットはもっと幅広く、アバウトに世界の最新論文を参照して『ある部位のがんリスクが5%高い』などと結果を示します。 疾患のリスクをはっきり判断すると医師以外には認められていない“診断”になるため、統計データと検査結果を比較するかたちが取られているはずです。新しいタイプのサービスで、国によるルールづくりがこれからの段階ですが、消費者からの関心は高い」 実際に複数の検査キットが、価格は安価なもので1万円台から販売されている。 いずれも検査キットで唾液を採取して送ると、がんをはじめとする各種疾患のリスクの程度や、肥満や長生きなどその他の健康リスク、遺伝的なルーツを含む200~300程度の項目について、結果が文書やスマホのアプリ上に表示される。「MYCODEヘルスケア」を販売するDeNA広報部が言う。「MYCODEは検査キットで唾液を送ることで、遺伝型から体質、病気に関する傾向がわかります。病気は遺伝子と生活習慣の双方の影響で発症の有無やその程度が決まると言われています。 病気を未然に防ぐため、検査で自分の遺伝型を知り、遺伝的に罹りやすい病気の傾向を学んだり、病気に罹らないための生活習慣の改善を行なうことが重要だと考えて検査を実施しております」「安易な検査は勧めない」の声も 検査を受けると、具体的にどのような結果が得られるのか。自身も数年前に遺伝子検査キットを利用したことがあるという室井氏が言う。「唾液をキットに入れて送り返すと、1週間ほどで結果が出ました。自宅に届く簡単な小冊子のような書類に書いてあるのですが、各項目が詳細に記述されているわけではなく、評価と簡単な説明が添えられていました」 室井氏の場合、「精巣がんのリスクが高い」「食道がんのリスクは低い」という解析結果が出たという。「私の場合は、体内にとどまると食道がんのリスクになりやすいとされる『アセトアルデヒド』を分解しやすい体質であることがわかりました。そこから食道がんのリスクが低いと解析されたようです。 一般的に遺伝子検査はリスクが高いものに注目しがちですが、私の場合はリスクが低くなるものを知ることができたのが良かった。気の持ちようではありますが、前向きに捉えられた」(室井氏) もちろん、がんの遺伝子検査を受けるには慎重な判断が必要との指摘もある。東京大学大学院特任教授の中川恵一医師(総合放射線腫瘍学)が言う。「乳がんや卵巣がんをはじめ、様々ながんのリスクとなるBRCA遺伝子の変異は、医療機関で血液を採取しての遺伝子検査によりわかります。ただ、安易に検査をすることは勧めません。 万が一、検査で変異があると知れば、本人の精神面だけでなく、例えば子供を産むか産まないか、産んでもそのことを子供にどう伝えるかなど、影響が多方面に及びます。家族歴があって不安だから遺伝子検査を受けるという場合でも、遺伝相談外来や遺伝カウンセリング外来など、支援体制が整っている病院を選ぶことが必要です」 そもそも最先端のゲノム解析技術に基づく遺伝情報の解明は将来の病気を防ぐメリットがある半面、ひとたび悪用されれば結婚や就職その他で差別が生じる恐れすらある。日本は遺伝子検査ビジネスに対する規制も整備の途上にあり、こうした問題に対する議論が尽くされたとは言い難い。“がん家系”で不安を持つ人たちも、そうした論点を理解したうえで、この“選択肢”と向き合うことが重要だ。※週刊ポスト2022年7月1日号
2022.06.24 19:00
週刊ポスト
58歳の時に十二指腸がんを患い手術を受けたタレントの清水国明
“親族にがん患者ゼロ”でも罹患した清水国明、ビリー・バンバン菅原進は何を思う
「国民病」とも呼ばれるがんの発生と遺伝の相関関係は、世界中で長年の研究課題とされている。よく“がん家系”という言葉を耳にするが、もちろん親族に誰もがん患者がいなくても罹患することがある──。 兄弟デュオ、ビリー・バンバンの菅原進(74)は2014年、タレントのせんだみつおに誘われて行った大腸の内視鏡検査で盲腸がんが発覚した。菅原が語る。「検査後、入院当日の午前中までレコーディングをして、とても丁寧に歌えた手応えを感じていました。入院への不安はありましたが、もう先生に任せるしかない、と。この病気になったことと関係があるかどうかはわからないけれど、思い返せば、何かあるとお腹が緩くなったり腸が弱い体質だったのかなと思います。 親も兄弟もがんは誰もいません。ただ僕の盲腸がんの手術の2か月後に兄の孝が脳出血で倒れたことで、僕ら親子、兄弟は高血圧が共通していたと気が付きました。孝だけでなく、僕も親父も血圧は高く、遺伝とも生活習慣とも取れるそうですが、家族内でそのような影響もあったかもしれない。今も月1回の血液検査、年1回の内視鏡検査は欠かしていません」 58歳の時に十二指腸がんを患い手術を受けたタレントの清水国明(71)も家族で“自分だけ”が患者となった。清水は「僕のがんは生活習慣が原因だと思う」と振り返る。「僕のがんの原因は暴飲暴食とストレスだったと思う。僕は脂身の肉が大好きで、500gはぺろりと食べちゃうんだけど、魚釣りやログハウス作りに夢中の時は空腹になることすらムカつくほどで、3食抜いて翌日にどかっとステーキを食べるなんてことをよくしていたんです。あと当時はビジネス関係ですごくストレスがかかっていた」 そんな清水の両親は、90歳を過ぎて亡くなるまで、がんはおろか、病気ひとつしない丈夫な体の持ち主だったという。「父は高熱が出ても腹痛止めの薬を飲めば熱が引くくらい頑丈な男でした。母も90歳まで元気で、2人して『私が先に逝きますから』『いや俺が』なんて言い合っていました。そんな僕としては、がんに遺伝があるならば、強い体の遺伝もあるはずだ、と。4番目の妻との間に生まれた子供が3歳で、まさかの孫より小さい子供がいるんです。僕の子供や孫にもまた、強い体が引き継がれていることと信じています」 がんになった当事者たちは、それぞれが深く考え、家族に思いを馳せていた。※週刊ポスト2022年7月1日号
2022.06.23 19:00
週刊ポスト
抗がん剤シスプラチンを起因とする難聴に治療薬の開発が進む
iPS細胞で人工臓器を作り「薬剤性難聴」の治療薬を開発する研究進む
 抗がん剤シスプラチンは肺がん、胃がん、悪性リンパ腫など多くのがん治療に用いられている。ただ、がん治療薬としては有用だが、約6割に薬剤性難聴という副作用が起きてしまう。一度でも難聴になってしまえば元には戻らない。そのため現在、iPS細胞から内耳オルガノイド(人工臓器)を培養し、シスプラチン起因性難聴に関する治療薬開発の研究が進められている。 聞こえは音(空気の振動)が耳に取り込まれ、内耳の有毛細胞によって神経信号に変換されることで始まる。この信号を蝸牛神経節細胞が脳に伝え、音として認識される。 シスプラチン起因性難聴とは薬剤の副作用の一つ。約6割に発生し、結果的にこれらの細胞が障害されると再生されず、感音難聴は治らない。 難聴患者から内耳細胞を取り出せないので、原因究明や治療薬開発については主にマウスなど動物を使った研究が行なわれてきた。しかし、マウスに効果があっても人間には効かない治療薬が多い。 そこで現在、東京慈恵会医科大学、北里大学医学部、慶応義塾大学医学部が共同で、ヒトiPS細胞を利用した薬剤性難聴の治療薬開発をスタートさせている。 東京慈恵会医科大学耳鼻咽喉科学教室の栗原渉医師に聞いた。「ヒトiPS細胞から蝸牛神経節細胞様細胞(機能を再現したものなので“様”細胞と呼ぶ)と有毛細胞様細胞を含む内耳オルガノイド(人工臓器)の培養に成功しました。この内耳オルガノイドには生体の蝸牛神経節細胞と同様に神経信号を伝達する機能が確認されています。これにシスプラチンを投与すれば実際の内耳で何が起こっているかを培養皿の中で再現できます」 内耳オルガノイドにシスプラチンを投与すると活性酸素種が過剰に産生される。研究では、この活性酸素種により、培養皿の蝸牛神経節細胞様細胞がアポトーシス(細胞死)を起こすことが明らかになった。他にはCDK2阻害剤という薬剤を投与したところ、24時間後の活性酸素種の産生抑制が確認され、長期的な観察では蝸牛神経節細胞様細胞のアポトーシスまでは防げなかったが、シスプラチンの神経毒性作用を短期的に抑制できたことも確認。こうした作用のメカニズムに関しては今後も研究が続けられ、将来的な治療薬候補が見つかるだろうと考えられている。「抗がん剤は事前に投与と終了時期がわかっているので、例えばシスプラチン投与と同時に治療薬を投与できれば薬剤性難聴を予防できる可能性があります。2000人に1人といわれる遺伝性難聴の治療薬開発にiPS細胞が有効だと考えてもいます。またiPS細胞は患者の血液で作ることが可能なため、その患者の耳の病態を反映した内耳オルガノイドを培養できますから、より深く難聴の原因や有効な治療法を見つけ出したいと思っています」(栗原医師) これからも難聴だけでなく、各分野でiPS細胞を使い、生体から取り出すことが難しい臓器の培養を成功させ、障害に対抗する画期的な創薬開発を目指してほしい。取材・構成/岩城レイ子 イラスト/いかわやすとし※週刊ポスト2022年7月1日号
2022.06.23 16:00
週刊ポスト
母方の祖父、母、そして自身ががんになった元プロレスラーの小橋建太(時事通信フォト)
腎臓がんになった元プロレスラー小橋建太が語る“がん家系”「娘のことが心配」
 日本人の死因の第1位で「国民病」とも呼ばれるがん。よく“がん家系”という言葉を耳にするが、がんの発生と遺伝の相関関係は世界中で長年の研究課題とされてきた。がんと「遺伝」や「家族歴」を巡る研究結果が次々と明らかになっているが、実際に「親子でがん」になった当事者はどう感じているのか。 中咽頭がんを患った俳優の村野武範(77)は、「母親ががんになっていたことは頭にありましたが、50代まで1日100本は吸っていたタバコのほうが気になっていたのも事実。2人に1人ががんになる今、何とも言えないという気持ちです」と語る。 親に罹患歴があっても、自身ががんになる前の心構えや罹患した時の気の持ちようは人それぞれのようだ。元フジテレビアナウンサーの露木茂(81)は、腎臓がんを医師から告げられた際、「母も胃がんだったし、関係あるのかなと思った」と語る。「79歳で腎臓がんを患うまではずっと健康体で、タバコを1日1箱吸っても、お酒を毎日飲んでも不調知らずでした。一昨年、耐え難い腹痛に襲われて入院、虫垂炎とわかって手術。その時の検査で、偶然腎臓がんが見つかった。言われてすぐ、母が胃がんで苦しんだことを思い出しました。先生から『ご家族でがんになられた方はいますか』と聞かれ、『母が胃がんで亡くなっています』と答えました。僕の周囲にも、がんになって医師に『身内にいるか』と聞かれた人がいます」 むしろ露木は父母から「丈夫な体」を受け継いだと思っていたという。「母も私と同じで、82歳で胃がんを患うまで健康体でした。75歳で入浴中に心臓麻痺で亡くなった父も、ずっと健康。私も79歳まで何の不調もなかったのは、父と母の強い体を引き継いだと思って感謝していました。息子が2人いますが、彼らもいたって健康で、心配はしていません」 一方で母方の祖父、母、そして自身ががんになった元プロレスラーの小橋建太(55)はこう言う。「10万人に約6人しかいない腎臓がんに罹ったのはチャンピオンベルトを奪い返したばかりの39歳の時で、『何で俺が』という思いでした。母方の祖父が80代で膵臓がんで亡くなり、母は僕が発症した翌年に大腸がんを患いましたが、当時はそのことを気にする余裕はありませんでした。 色々な医師に遺伝について尋ねましたが、がんのほとんどは環境的な要因が大きいと言われました。ただ言えることは、がんは2人に1人が罹り、3人に1人が亡くなる病気だということ。決して他人事ではありません。僕には娘がいて、彼女のことは少し心配に思うことがあります」 小橋が「娘のことが心配」と言う背景には、こんな思い出も影響しているという。「2007年12月の復帰戦の後に放送された僕の密着番組を見て、当時小学生の小児がんの男の子が主治医を通じて『会いたい』と言ってきたんです。彼は余命1年半で小学校は卒業できないと言われていましたが、中学生になった後、亡くなりました。 生前、彼から手術の痕を見せてもらった時、小さな体に傷痕がたくさんあって胸が詰まりました。がんになった苦しさや家族のつらさは経験したからこそわかります。だから僕は小児がんを支援するゴールドリボンを常に身に着けているのです」※週刊ポスト2022年7月1日号
2022.06.22 19:00
週刊ポスト
家族にがん罹患者は影響するのか(イメージ)
遺伝的要因が疑われる7つの「がん」 家族に罹患者がいると発生リスク高まるか
 がんは日本人の死因の第1位で「国民病」とも呼ばれる。よく“がん家系”という言葉を耳にするが、がんの発生と遺伝の相関関係は世界中で長年の研究課題とされてきた。そうしたなか、国立がん研究センターが発表した大規模研究の結果が注目を集めている。 遺伝が原因となるがんは全体の5%程度と例外的だが、「がん家系」という言葉が広く知られている理由として考えられるのが、人間ドックなどでも質問される「家族歴」だ。東京大学大学院特任教授の中川恵一医師(総合放射線腫瘍学)が語る。「家族にがん歴がある人の発がんリスクが高まるのは、遺伝的側面のほかに、同じ生活環境を共有する面も関係していると考えられます」 この「家族歴」とがん罹患リスクについても日本人を対象にした研究結果が2019年に発表された。国立がん研究センターなどの研究グループが、全国10地域に住む40~69歳の男女約10万人を対象に、平均17年間にわたり大規模に追跡調査したものだ。『親子で考える「がん」予習ノート』の著者・一石英一郎医師が解説する。「研究は、対象者を実の両親、兄弟姉妹のうち、1人でもがんになったことの『ある』グループと『ない』グループに分け、がん罹患リスクを比較しています。さらに、年齢や体格などの属性、喫煙・飲酒などの生活習慣、病歴など10項目を対象者に尋ね、その影響を取り除いて分析。その結果、胃がん、肺がん、肝臓がん、食道がん、膵臓がん、子宮がん、膀胱がんの7つに遺伝的要因が疑われることがわかりました」 たとえば胃がんは、罹患リスクが1.36倍という結果が出た。「これは遺伝というよりは、家族で同じ井戸水を飲むなどしたことで、胃がんの原因となるピロリ菌に揃って感染していたことによると考えられます。 一方、喫煙がリスク要因の肺がんや膀胱がんは、その有無にかかわらず、家族歴がある人の罹患リスクがそれぞれ1.51倍、6.06倍になりました。さらに、すべての部位を合わせた『全がん』では罹患リスクは1.11倍です。不安があれば日頃から予防に努めることはもちろんのこと、早めの検診や医療機関への相談をするとよいでしょう」(同前) がんと遺伝の研究は発展途上だが、病に対して万全の備えが求められる。※週刊ポスト2022年7月1日号
2022.06.21 19:00
週刊ポスト
「遺伝子検査」で何がわかるか(イメージ)
がんの発生は遺伝するのか「日本人10万人調査」でわかった最新の研究結果
 がんは日本人の死因の第1位で「国民病」とも呼ばれる。将来のリスクについて気になる人は多いはずだ。よく“がん家系”という言葉を耳にするが、がんの発生と遺伝の相関関係は世界中で長年の研究課題とされてきた。そうしたなか、国立がん研究センターと理化学研究所が発表した大規模研究の結果が注目を集めている。「病院で『中咽頭がんのステージIVです』と言われた時は頭が真っ白になりました。余命はどれくらいかと訊ねたら、医師は『聞かないほうがいい』と言うんです」 そう話すのは、俳優の村野武範(77)。2015年に精密検査を受け、がんが判明したという。「どうせダメなら納得いくまで試してみようと、遠方の病院に入院してピンポイントの陽子線治療を受けました。幸い副作用も少なく約2か月半で無事に退院でき、今も経過は良好です」(同前) 村野は、母が60代で胃がんを患っていた。「がんと診断されて母のことが頭をよぎりましたが、驚いたのは退院後。3人いる姉の2人が過去に皮膚がんと乳がんをそれぞれ患っていたと初めて知ったんです。母と姉2人と自分は部位も違うし何とも言えないが、“がん家系”というやつかなと思いましたよ」(同前)「がん」の主たる原因が「生活習慣」なのか「遺伝」なのかは長年、世界中で議論の的になってきた。東京大学大学院特任教授の中川恵一医師(総合放射線腫瘍学)が語る。「がんは遺伝子が傷つき細胞が不死化して無限増殖する『遺伝子の病気』です。ただし、がん発症の最大の要因は『がんに関連する遺伝子の偶発的な損傷』と言え、その次が『生活習慣・環境的要因』です。『遺伝』が発症原因となるがんは全体の約5%と例外的です。 ただその5%の『家族性腫瘍』には、発症原因となる『遺伝子の変異』が親から子へ50%の確率で受け継がれるものが含まれる。過剰に心配する必要はないが、遺伝が原因となるがんが『存在する』のはたしかです」 中川医師が「親から子へ50%の確率で受け継がれる」と解説したのは、BRCA1/2という遺伝子に起きる変異を指す。その遺伝子変異によって起きる代表的ながんは、「遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)」だ。「女性のがん」だけじゃない 米女優のアンジェリーナ・ジョリー(47)は、その遺伝子変異を持つ1人。母や叔母が若くして卵巣がんや乳がんを患い死亡していたこともあり、遺伝子検査を受けたところ、母からBRCAの変異を受け継いでいることがわかった。変異があっても必ず罹患するわけではないが、2013年、ジョリーは手術を決断。両乳腺を予防的に切除した。 BRCAの変異によるがん発症について、中川医師が解説する。「BRCAは、細胞のがん化を防ぐ『がん抑制遺伝子』として働きます。父母から受け継いだどちらか一方のBRCAが生まれつき機能しなければ、がんを発症しやすくなる。いわば、坂道を下る自転車の前輪のブレーキが最初から壊れているようなものです。後輪のブレーキが利いているうちは問題がないように見えますが、それが壊れた途端に大事故につながります」 BRCAの変異で発症するがんは、女性に多い乳がん、女性特有の卵巣がんが知られていた。「欧米のデータでは、BRCA1/2の変異を持つ女性が80歳までに乳がんを発症する確率は約70%前後とされ、若くして発症しやすい、両方の乳房にできやすいなどの特徴があります」(同前) 最近、日本でも新たな研究結果が出た。 理化学研究所や東京大学などの共同研究グループが、日本人約10万人の遺伝子を疾患情報と合わせて解析、BRCA1/2の変異と発がんリスクに関する研究結果を今年4月に公表。BRCA1/2の変異で「胃がん」「膵臓がん」などのリスクが高まるとの結果が出た。男性の罹患者も多い部位のがんである。 詳しくは別掲の図に示したが、BRCA1/2の変異があると、発症リスクは胃がんで約5倍、膵臓がんで約12倍高まるという結果だった。「これまで日本人を対象にした家族性腫瘍の大規模な疫学調査はありませんでした。今回の結果は衝撃的でしたが、そもそもBRCAの変異の割合は欧米のデータで400~500人に1人程度であることも知っておきましょう」(中川医師)※週刊ポスト2022年7月1日号
2022.06.20 19:00
週刊ポスト
「週刊ポスト」本日発売! 前号に引き続き政界激震スクープ炸裂ほか
「週刊ポスト」本日発売! 前号に引き続き政界激震スクープ炸裂ほか
 6月20日発売の「週刊ポスト」は、前号の「18歳パパ活代議士」スクープの続報、そして参院選の風向きを大きく変える政界スクープが炸裂する。さらに法律のプロ25人が登場する「もめない、損しない相続」の決定版特集、検挙された「浜名湖120人乱交パーティ」の知られざる内情、「国民は値上げを受け入れている」発言の黒田日銀総裁の驚くべき金満ぶりと経歴を明らかにする。グラビアのトップを飾る「最高にカワイイきつねダンス」にも注目!今週の見どころ読みどころ◆<追撃スクープ>パパ活飲酒・吉川議員「18歳と知らなかった」の嘘を暴く決定的証拠本誌スクープで発覚した吉川赳・代議士のパパ活疑惑。自民党は離党でお茶を濁そうとし、野党の辞職勧告決議案にも反対した。そして当の吉川氏は国民への説明もないまま雲隠れして国会閉幕となった。本人は、飲酒させてホテルで過ごした女性について、「18歳とは知らなかった」と言い張っているらしいが、本誌はそれが真っ赤な嘘である証拠を公開する。これでもまだ、吉川氏の「親分」だった岸田首相は我関せずを続けるのか。◆<新着スクープ>維新の重鎮が「橋下徹の出自」で差別演説していた!維新の国会議員団両院議員総会長を務める石井章・参院議員が、吉村文洋・大阪府知事と揃い踏みした街頭演説で、とんでもない差別発言をしていた。維新の生みの親である橋下徹・元大阪府知事をヨイショするつもりで、同氏の「出身地」や「両親の仕事」などについて差別的な発言を繰り返したのである。本誌の取材に部落解放同盟は「許される内容ではない差別発言と考える」と断じ、当の橋下氏も苦言を呈した。◆「浜名湖120人乱交パーティ」は「主催のリンコ(51)のお相手」が参加条件だった浜名湖畔の貸別荘で繰り広げられた乱交パーティが摘発された。主催していたのは、その界隈で「シュン&リンコ」の通り名で知られる54歳と51歳のカップルだった(ともに逮捕)。浜名湖で開かれるパーティは「全国大会」と呼ばれ、同好の士の間では憧れの場でもあったという。参加経験のあるスワッピング愛好家たちの証言で、その乱倫の現場と驚きの“ルール”が明かされた。◆「値上げマフィア」黒田日銀総裁vs財務省「7・20決戦」で「首取り」なるか「家計が値上げを受け入れている」と放言した黒田東彦・日銀総裁の生涯収入は13億円にも達すると試算される。「スーパーで物を買ったこともある」と答弁するくらいの“雲上人”に庶民の懐事情などわかってたまるか。もともと黒田総裁は日銀にばら撒き政策をさせたい安倍元首相の肝いりで抜擢された異色の人事だったため、古巣の財務省とは折り合いが悪い。そこに安倍vs岸田の新旧対立も絡んで、7月20日の金融政策決定会合が天王山の戦いになるという驚きの情報が飛び込んできた。◆<カラーグラビア>きつねダンスほか「踊る球団マスコットガール」交流戦が終わり、ペナントレースはリーグ戦に戻ったが、セ・リーグのファンと関係者が残念がるのは、一世を風靡しているファイターズガールの「きつねダンス」が見られなくなること。もちろん他の11球団のマスコットガールたちも負けてはいない。キレッキレのダンスと美の競演をお届け。◆中日・根尾「球は速いが投手転向は遅すぎた」――経験者たちの嘆き4年目にして投手転向が発表された中日・根尾だが、ドラゴンズ関係者や大物OB、「転向の先輩たち」からは「なぜ今になって」と嘆く声が多い。そもそも甲子園優勝投手を野手として3年間もくすぶらせてきたことが悔やまれるというのだ。転向を決めた立浪監督の起用法にも苦言が……。◆コロナ降格の元大関・朝乃山が「賞金稼ぎ」で330万円「ごっつぁん」か緊急事態宣言中にキャバクラ通いして謹慎処分を受けた朝乃山が名古屋場所で復帰する。番付は三段目まで下がる見込みだが、そのおかげで優勝賞金をがっぽり稼ぐと見られている。三段目、幕下2回、十両と連続優勝すれば総額330万円。そりゃ1年前まで大関を張っていたバリバリの力士だから簡単にそうなるだろう。対戦する力士たちは「さっさと幕内に戻ってくれ」と不満タラタラとか。◆業界四天王「回転ずし」の人気メニュー「価格」と「量」を徹底比較スシローのおとり広告が措置命令を受けて逆風を受ける回転ずし業界。実はウクライナ戦争の余波もあって「ネタ不足」と「仕入れ値高騰」に四苦八苦している。そんな業界の熾烈な競争を人気メニューの完全比較表で一切の忖度なく公開する。業界も苦しいが庶民の懐も苦しいから、安くて大きいネタがあるならそのほうがいい。各社とも看板メニューである「まぐろ」の価格は110円で横並びだが、ネタの重さを量ったら、1位・はま寿司、2位・かっぱ寿司、3位・スシロー、4位・くら寿司という結果に。他のメニューは?◆AV新法成立で「日本のエロ文化が中国に追い抜かれる」の声アダルトビデオの出演被害を防止するための新法が成立した。性の搾取はあってはならないが、厳しすぎる規制は日本のエロ文化を衰退させるという声もある。AVは世界中で当たり前に作られており、もともと日本の業界は自主規制が厳しいと言われていた。そして、規制のなかで創意工夫を重ね世界一のクオリティとも評されている。叩かれやすい業界だけに、本誌はあえて過度な規制に反対する識者たちの声を集めた。◆出川哲郎「抱かれたくない」改め「国民の人気者」になるまで売れない役者から始まり、リアクション芸人、嫌われ者キャラで名を売った出川哲郎が、いつの間にか国民的人気者になり、ついにNHK『プロフェッショナル 仕事の流儀』に出演するという。ネットでは「ドッキリ企画だろ」と温かくイジられているが、いまやレギュラー7本という活躍ぶりを見れば驚くにはあたらない。ウド鈴木や松村邦洋など、古くからの友人や仕事仲間が「てっちゃん」の素顔と苦労人エピソードを語った。◆スワローズより好調「ヤクルト1000」で「安眠できる」は本当なのか1本に1000億個の乳酸菌シロタ株を含むという“濃いヤクルト”が売れに売れている。マツコ・デラックスらがテレビで激賞したこともあって売れ切れ続出の人気だが、その理由のひとつである「よく眠れる」という評判は本当なのか。ヤクルトと研究者らに真偽を聞いた。◆「がんと遺伝」最新研究でわかった「これだけの連関」昔から「がん家系」といった表現はあるが、がんと遺伝の関係はまだ研究途上だ。ようやく日本でも本格的な調査が進み、衝撃的なデータも明らかになってきた。医学的には遺伝によるがんは全体の5%程度とされるから怖がりすぎるのは間違いだが、ある変異遺伝子では部位別に数倍から数十倍のリスクをもたらす可能性が指摘されている。◆プロ25人が登場!「もめない、損しない相続」これが決定版13ページの総力特集。相続が難題であり、多くの人が関心を持っているのは、その手続きや注意点が多岐にわたるからだ。専門の話は専門家に聞くのが一番。特に相続に詳しい選りすぐりの弁護士、税理士、司法書士、行政書士、社会保険労務士25人が「プロのノウハウ」を明らかにする。※全国の書店、コンビニで絶賛発売中!
2022.06.20 07:00
NEWSポストセブン
(共同通信社)
名大名誉教授が指摘、ワクチンによる免疫力低下の可能性 接種サイクルに議論必要か
「もう4回目の接種券が届いたのよ。2回目は40℃近い熱が出たし、3回目は副反応は弱いって聞いていたのに腕があがらなくなったし。それでもやっぱりコロナは怖いから、打たなきゃダメよね……」 60代女性のそんなつぶやきに、友人が答える。「えっ、4回目も打つつもりなの? もういい加減にやめた方がいいんじゃない。私も3回打ったけど、ワクチンを打つたびに体が弱っていくような気がしているのよ」 打つべきか、打たざるべきか。日本中、いや世界中で、それに似た会話がどれだけ繰り返されてきたことだろう。5月25日から、新型コロナワクチンの4回目接種が始まった。3回目接種から5か月以上経過した、60才以上の高齢者などが対象だ。多くの人は、つらい副反応が出ても感染を予防すると信じてワクチンを打つだろう。だが、その大前提を覆す衝撃の分析データが公表された。 医療機関や保健所が、新型コロナの新規感染者のデータを入力する厚生労働省のシステム『HER-SYS』。そこには、感染者の年齢や性別、ワクチンの接種歴が入力され、コロナ対策のための重要で膨大なデータが蓄積されている。ワクチンの接種歴に限って見ると、「未接種」「2回接種」「3回接種」「接種歴不明」に分けてカウントされる。 例えば、オミクロン株の新規陽性者数の高止まりが懸念されていた今年4月4〜10日の1週間では、すべての年代において、ワクチンの未接種者よりも2回目、3回目の接種を終えた人の方が、陽性者が少なかった。このデータが示すのは、「ワクチンを打った人の方が、打たない人よりもコロナに罹りにくい」ということだ。誰がどう見ても、疑いの余地のない至極当然の結果だろう。 だが、厚労省が集計したこのデータに疑いの眼差しを向けた専門家がいる。小児がんや難治性血液病の専門家で、遺伝子治療やワクチンにも詳しい、名古屋大学名誉教授の小島勢二氏である。「海外の多くの研究では、オミクロン株に対してワクチンの感染予防効果が以前より低下したと報告されています。中には、効果は20%という調査もありました。 しかし厚労省の集計データではワクチン接種者の感染予防効果が80〜90%を維持しており、“あまりに高い”と不自然に思ったのです。厚労省の数値は、同じ『HER-SYS』のデータを用いているはずの国立感染症研究所(感染研)の数値と比べても大きく異なり、不審に思いました」(小島氏)数値の“改ざん”に等しい大問題 厚労省の集計データは間違っているのではないか──そう直感した小島氏が、知人の国会議員に伝えたところ、この件が国会で質疑された。すると、厚労省は突如として、データの集計の仕方を変更した。大きく変わったのは、「未接種者」の取り扱いだ。「それまで、“ワクチンは打ったけれど正確な接種日時などがわからない新規陽性者”を、『未接種』に分類していたんです。しかしこの分類だと、“打っているのに感染した人”が、“打っていなくて感染した人”とされてしまいます。つまり、ワクチンの感染予防効果が実際より高く見えてしまっていました」(全国紙記者) 4月11日以降のデータからは、それまで接種歴があるのに正確な接種日時などがわからないため「未接種」とされてきた陽性者が「接種歴不明」に分類されるようになった。実際、集計方法が変わったことでワクチンの「未接種」は7万6877人(4月4〜10日)から、3万3207人(4月11〜17日)に激減。一方、正しく振り分けられた「接種歴不明」は3万7146人から7万8488人に激増した。「未接種」での新規陽性者が大幅に減ったことで、ワクチン接種歴と新規陽性者の関係は一変した。前述の通り、従来の“間違った”集計方法では、未接種の方が2回目、3回目の接種を終えた人より10万人あたりの新規陽性者が多かった。 しかし正しい集計方法に改められたことにより、未接種と2回接種の新規陽性者数にほとんど差がなくなった。むしろ、「40〜49才」「60〜64才」「65〜69才」「70〜79才」では、未接種よりも2回接種の方が、10万人あたりの新規陽性者が多くなる逆転現象が生じたのだ。「端的に言えば、“2回ワクチンを打った人は、打っていない人と感染のしやすさは変わらない”という結果が導かれました。 それだけではありません。新たな集計方法で『接種歴不明』に分類されるようになった人たちも、詳細がわからないだけで、接種したことは間違いありません。その人たちは本来ならば『接種歴不明』ではなく、『接種者』としてカウントする必要があります。改めて独自に試算したところ、ワクチンを2回接種した人の感染予防効果がマイナスになって、かえって感染しやすいという結果になったのです」(小島氏・以下同) ワクチンの効果は時間が経過すると薄れることは以前から説明されてきた。効果が完全に消えたら、未接種者と同じスタートラインに戻るはずだ。それは問題ない。だが小島氏の試算から見えてきたのは、「2回接種者の方が未接種者よりもコロナに感染しやすくなる」という、衝撃の結果だったのである。「感染予防効果がなくなるだけならまだしも、ゼロでとどまらずマイナスに陥ったのは憂慮すべき事態です。厚労省は、指摘を受けなければ集計方法を変えなかったかもしれないし、過去にはこの集計データをもとに“ワクチンの効果の高さ”を謳っていたこともありますから、さらに問題です」 同様の“誤った”集計方法は、ドイツのバイエルン州でも行われており、昨年末に現地新聞の指摘で見直されたケースがある。「そうしたことも把握していながら、実態に即していない集計を続けていたのだとしたら、厚労省による数値の“改ざん”に等しい大問題だと言っていいでしょう」「ワクチンは切り札」だったはずなのに フランス在住のジャーナリストの羽生のり子氏が、デンマークの事例を挙げる。「昨年12月、デンマーク当局が公表した資料によると、2回接種者の感染リスクが、未接種者の1.3倍だったと指摘されています」 コロナを防ぐはずのワクチンを打つと逆にコロナに感染しやすくなる──なぜそのような“想定外”が起きたのか。「ワクチン接種後は気が緩むので、マスクを外して大声を出したり、夜の街に繰り出すなどハイリスクの行動を取りやすくなる」 よく聞かれるのが、こうした「気の緩み論」だ。だがウエブサイト「Think Vaccine」がワクチン接種者と未接種者それぞれ408人に行ったアンケートでは、感染対策の取り組みに大きな違いはなかった。「接種者、未接種者とも三密回避などの感染対策を緩和したのは3割ほどで同程度でした。この結果からは接種後に気が緩んで感染したとは考えにくい」(小島氏・以下同) そうなると、「ワクチンそのものが悪い」という疑念は拭えなくなる。日本で使用されるファイザーやモデルナのワクチンは「mRNAワクチン」と呼ばれるタイプで、人間の細胞内に「スパイクたんぱく質」を産生する遺伝子の設計図を打ち込む。このスパイクたんぱく質に体内の免疫系が反応すると、新型コロナの感染を予防する「抗体」がつくられるというメカニズムだ。 ウイルスの一部のたんぱく質を体内に投与する従来のワクチンとは異なり、mRNAワクチンは体内に数日しか残らず、増殖しない遺伝子情報を打ち込むタイプなので、比較的安全といわれてきた。一方で、本格的なワクチンとして「mRNAワクチン」が使われるのは人類史上初めてであり、人体への影響すべてが詳らかになっているわけではない。「mRNAワクチンは従来と異なる特別なワクチンです。遺伝情報を打ち込み、いわば『人工のウイルス』を感染させることが最大の特徴ですが、産生されるスパイクたんぱく質が人体に与える悪影響にまでは充分配慮がされていなかった。血栓症や自己免疫疾患の発症などのデメリットが海外の論文で指摘されています」 そもそも日本のワクチン接種が本格化したのは昨年5月だった。当時の菅義偉首相が「ワクチンは切り札だ」とハッパをかけて接種が進んだ。今年6月13日時点で2回目の接種を終えた人は国内の全人口の8割。3回目も6割の人が接種を終えた。特に65才以上の高齢者は9割が3回目まで打ち終わっている。「はしかや水ぼうそうのワクチンのように、子供のときに打っておけば効果が一生続くタイプのものもあります。しかし、コロナワクチンは想像以上に早く効果が弱くなっています。 ワクチンメーカーはウイルスの変異が発生しても、そのたびに対応するワクチンを生産すると言います。しかし免役学には『抗原原罪』という理論があります。免疫システムの反応は最初に接したワクチンやウイルスの記憶に固執し、その後の変異株への対応力が低下するというものです。仮に変異株に対応したワクチンを開発し、それを接種しても、期待した効果が得られない可能性は充分あります」 ワクチンは切り札ではなくなっているかもしれないのだ。帯状発疹や口腔カンジダの患者が増えた mRNAワクチンにはさらなる不安がある。接種後に血小板が減少する副反応があることは厚労省が認めている。海外の研究者からは心筋症の発生が増えることも指摘されている。小島氏は、接種後の「免役力の低下」による疾患の発症を危惧する。「私は臨床医として、感染症である帯状疱疹の患者が増えていることを実感しています。子供の頃に水ぼうそうを起こすウイルスに感染した場合、そのウイルスは大人になっても神経に沿って潜伏しています。免疫力が下がると体内に潜んでいたウイルスが再活性化し、神経に沿って痛みのある赤いぶつぶつが出ます。これが『帯状疱疹』です。 そのほか、カンジダという真菌(カビ)が口の中で繁殖する口腔カンジダも免疫力が低下しているときに生じやすい。帯状疱疹や口腔カンジダの患者が増えているということは、ワクチンを打ったことによって免疫力が下がっている人が増えている可能性が高いと思います。 当然、免疫力が落ちていれば、コロナに感染する可能性も高くなる。2回接種者の感染予防効果がマイナスに転じていたのは、ワクチンによる負の影響も考えられるのです」 負の側面はそれだけに留まらない。心配されるのが、命にかかわる病気の増加だ。「免疫の大きな働きは、ウイルスや細菌などの異物を排除することです。体内では、異常な増殖をする『がん細胞』も異物であり、免疫が働かなくなれば、がんも防げません。免疫力がワクチン接種で低下すると、それまで抑えられていたがんが急速に進行することも、理論上はないと言い切れません」 過去の統計から見込まれる国全体の死者数の推定値を、実際の死者数がどれだけ上回ったかを示す数値を「超過死亡」という。感染症がないときの平年の国の総死亡者の推定値と、感染症が流行したときの総死亡者数を比べれば、「感染症によってどれだけの人が亡くなったか」を導き出せる。厚労省の人口動態調査(速報値)によると今年2〜3月の超過死亡は、前年同期に比べて約3万5000人の大幅増となった。「超過死亡は昨年1年で約6万人も増え、今年の2〜3月になってさらに急増しています。コロナにより医療が逼迫し、適切な医療行為が受けられなかったとする意見もありますが、コロナ発生から3年目を迎えた今年の2〜3月はそんな状況ではありませんでした。 長いスパンで見ると、昨年4月12日にワクチンの高齢者接種が始まりましたが、その1週間後から、日本の超過死亡は突如プラスに転じました。その増加傾向は現在まで続いています。死者数の増加とワクチン接種の関係を否定するには材料が足りません。 また、感染研が、日本の超過死亡のデータを毎月公表しています。この6月に入ってから、突然、集計方法を変えました。その変更は、過去に発表されたデータの数値にも影響しました。変更前のデータと比べて、変更後は、高齢者のワクチン接種が始まって以降の『1週間あたりの超過死亡』の増加が観察された週数が、大幅に増えています。 さらに、新型コロナ感染症以外の死因で超過死亡が起こったとも発表しています。これまで感染研は、超過死亡の要因としてワクチン接種の関与を否定していましたが、変更後はどのように説明するのか気になります」 ワクチンが死を招くことは起こりえない話ではない。ワクチン戦略が広まり始めた当初、ワクチンには「95%の感染予防効果がある」とされた。だが、接種した多くの人が感染した。その後、「人口の7割が2回接種すれば集団免疫ができてコロナは克服できる」と、社会生活を平常化させるために接種が推奨された。だが、7割が接種完了してもコロナは消えるどころか、さらに猛威を振るった。 接種後に感染するブレークスルー感染が増えると、接種の目的はいつの間にか「コロナに罹らない」ことから、「重症化を防ぐ」ことにすり替わった。 現在、政府は「重症化予防に意味がある」との理由でワクチンの4回目接種を推奨している。だがワクチンの重症化予防効果も感染予防効果と同様に、早晩効果がなくなるのではないかと小島氏は主張している。「オミクロン株の流行とともに重症者が激減したのは、ワクチンの効果よりもウイルスそのものが弱毒化した結果である可能性が高い。海外のデータでは、3回接種から1か月はワクチンの高い効果が望めますが、その後急速に効果が落ちるというものもある。 重症化率が低下し、感染しても“ただの風邪”である可能性が高いオミクロン株に対し、むしろ免疫力の低下や自己免疫疾患の増加など、さまざまな悪影響が懸念されるワクチンを、接種のサイクルをいま以上に早くしてまで打ち続けるかどうか、立ち止まって議論する必要があると思います」 血液内科医の中村幸嗣さんが指摘する。「感染率や重症化率が高いデルタ株までは、ワクチン接種の効果に専門家の異論はほぼありませんでした。しかしインフルエンザウイルスほどに弱毒化するなか、リスクのあるワクチンをどう扱うのか。接種する側の国民も、政府の“接種推奨”に流されるのではなく、そのメリットとデメリットを天秤にかけて選択すべきです」 ワクチンにも“出口戦略”が求められている。※女性セブン2022年6月30日号
2022.06.19 07:00
女性セブン
高齢になってからの生活習慣をどう考えるか(イメージ)
和田秀樹氏が提言 70歳からは…「健康診断、減塩、お酒控えるのをやめていい」
「80歳を超えて元気で過ごすには、“我慢をやめる”ことが大切です」と指摘するのは、高齢者専門の精神科医としてこれまで6000人以上を診察し、近著『80歳の壁』(幻冬舎新書)や『老いが怖くなくなる本』(小学館新書)が話題となっている和田秀樹氏だ。 和田氏がまず、やめていいと指摘するのが健康診断だ。健康診断で数値が悪いと医師から生活指導を受け、正常値に戻す治療を促されるが、和田氏は「70歳からは結果を気にしなくていい」と言う。「健康診断の結果は現代人には合わないと考えられます。例えば、1980年まで日本人の死因の1位は脳卒中で、当時は血圧が150程度で脳の血管が破れていました。そのため血圧を下げる生活指導が盛んになったのですが、栄養状態が良くなり、たんぱく質を多く摂取するようになった現代の日本人の血管は丈夫になった。今では血圧が200あったとしても破れることは少なくなりました。 もちろん、脳に動脈瘤がある人はくも膜下出血のリスクが高まるので血圧を下げる治療の効果はありますが、一律に血圧を下げなければならないと考える必要はありません」 同じく、生活習慣病予防のために血糖値やコレステロール値を正常値に戻そうと減塩したり甘いものやお酒を控えることにも和田氏は疑問を呈す。「脳内出血が少なくなってきたために、健康診断の目的は“動脈硬化予防”にシフトしました。動脈硬化は血管の壁が厚くなることを指しますが、生活習慣病によって進行していくため、血圧や血糖値、コレステロール値のコントロールが推奨されています。 ただし、動脈硬化の最大の要因は加齢です。それを無理に薬で数値を下げることにはリスクもある。脳に酸素やブドウ糖を巡らすためには、70歳を過ぎたらむしろ血圧や血糖値はある程度高めのほうがいい。食事制限による低血糖に陥るより、好きなものを食べて血糖値を保ち、脳などの血流を良くしたほうが元気に過ごせます」 旧来の常識である食事制限や体重制限の考え方はアメリカを手本にしており、「そもそも日本人には合っていない」と和田氏が続ける。「アメリカでは、肥満を忌避しダイエットを推進する健康志向が強い。ただし、それはアメリカ人の死因の1位が心疾患で、その背景に肥満が多いことがあると考えられているからです。がんが死因のトップである日本でアメリカ型の健康法は合理的とは言えません。 例えば、コレステロール値が高いと心筋梗塞を起こしやすく、低いとがんになりやすいという疫学調査があります。さらに、がんの予防には免疫力を高めることが重要で、血圧や血糖値、コレステロール値を薬で下げて免疫機能を落とすことは、がんのリスクを高めることにもなりかねません」 それを回避するために、積極的な肉の摂取を和田氏は勧める。「コレステロールを多く含む肉は免役機能を向上させ、男性ホルモンの素にもなります。男性ホルモンが充足すると記憶力や判断力、意欲が湧き、筋肉を作ってくれる。そもそも日本人は肉を1日100gしか食べていないので、150gくらいは食べても平気です」 減塩やダイエットといった節制は心筋梗塞、脳梗塞などのリスクを下げるとされるので、「血管系の疾患とがんなどその他の病気の予防のどちらを優先するかはその人の考え方次第でもある。ただ、何も考えずに“とにかく我慢しなくては”と思い込むことはやめたほうがいい」と和田氏。もちろん、薬を減らしたりする際には自己判断は禁物。信頼できる医師に相談しながら進めるのが必須だ。※週刊ポスト2022年6月24日号
2022.06.18 07:00
週刊ポスト
がんステージIVの坂本龍一、パートナー女性との“覚悟の入籍”を決断か
がんステージIVの坂本龍一、パートナー女性との“覚悟の入籍”を決断か
 白髪の男性がピアノの鍵盤にゆっくりと両手を乗せる。頬は心なしかこけ、鍵盤をたたく指にはしわが増えた。演奏は体力を使う。短時間しか弾けない日もあるが、何かに導かれるように連日ピアノに向き合うという。 男性は坂本龍一(70才)。6月7日に発売された月刊文芸誌『新潮』(7月号)で始めた連載で、自身のがんがステージIVであることを明かし、包み隠さず病状を綴ったことで、日本中に衝撃を与えた。同誌は発売直後から売り切れの書店が続出しているという。 連載のタイトルは、『ぼくはあと何回、満月を見るだろう』。一見、悲観的に読める言葉だが、坂本は別の思いをこのタイトルに込めているのかもしれない。現在の坂本は音楽漬けの日々を送っている。それはいままでにないほどに──。 坂本を病魔が襲ったのは2014年のことだった。病名は中咽頭がん。坂本は予定していたコンサートやアルバム制作などを中止して治療に専念し、放射線治療によってがんは寛解した。 だが復帰から5年後の2020年6月、再びがんが見つかる。病院での検査を受け、直腸がんと診断された。帰国後に診てもらった病院で、坂本は衝撃的な事実を告げられた。「何も治療をしなければ余命半年」「強い抗がん剤を用いても、5年生存率は50%」 セカンドオピニオンでは、がんが最も進行した段階を示す「ステージIV」であり、両肺にも転移していることが判明。坂本は昨年1月に手術を受けた。 手術は無事に終わったものの、両腕には点滴、腹には5本の管を入れた闘病生活が始まった。さらに、傷口が回復するにつれて別の問題に悩まされた。1週間ごとに新たな合併症が見つかる状況に陥ったのだ。食事も喉を通らずに、体重は10kg以上減少した。体力の回復を待って、その年の10月と12月には、2回に分けて両方の肺に転移したがんを摘出する手術を受けている。「手術によって、いま取り除ける腫瘍はすべて切除できたようです。ただ、病巣はまだ残っていて、増殖を続けている。今後は薬による治療を続ける必要があるそうです」(坂本の知人)4人の子供とパートナーに 坂本は現在、日本の自宅マンションで生活している。そして坂本は、プライベートでも大きな決断を下していた。 過去に2回の結婚と離婚を経験している坂本には、現在、4人の子供がいる。東京藝大在学中に結婚した一般女性との間に長女。1982年に結婚した矢野顕子(67才)との間には矢野の連れ子と、ミュージシャンの坂本美雨(42才)。そして、現在のパートナーであるA子さんとの間には息子が生まれている。「A子さんとの出会いは1987年。彼女は舞台美術を手がけるアーティストで、坂本さんがツアーコンサートの美術担当に抜擢したことがきっかけでした。1990年には2人の間に子供ができましたが、矢野さんは2人の交際を認めつつも、離婚はしなかった。 矢野さんと別居したのは1992年、正式離婚は2006年ですが、その間もA子さんとの関係はずっと続いていました。2014年のがん判明からこれまで坂本さんの闘病を支えてきたのはA子さんです」(芸能記者) もし未婚のまま自分が死ねば、遺産の相続などさまざまな問題が発生しかねない。そのため坂本は、近々A子さんとの入籍を考えているという。A子さんとも子供たちとも、少しでも長くいたい。曲作りのためにも、1分でも長く生きたい。だが葛藤もある。 医療の発達により人間の寿命は画期的に延びた。日本では「人生100年時代」と当たり前のようにいわれるようになったが、人類の長い歴史からみれば、ごく最近のことにすぎない。「坂本さんはつらい治療を行ってまで、無理して命を延ばす必要があるのか。自然に任せて、最小限のケアだけで最期を迎えることが人間の生き方なのではないかという考えも持っています。その一方で、自分は外科手術や化学療法など、あらゆる手段を尽くしてきた。現実を受け入れて達観しているとはいえ、死に方に関する考え方の矛盾に悩むこともあるようです」(前出・坂本の知人) がんと闘うのではなく、がんとともに生きる──覚悟の中で坂本はどんな音楽を紡ぐのだろうか。※女性セブン2022年6月30日号
2022.06.17 16:00
女性セブン
近著『80歳の壁』、『老いが怖くなくなる本』が話題の和田秀樹氏
和田秀樹氏「80歳を超えて元気で過ごすには“我慢をやめる”ことが大切」
 100歳以上の人口は8万6000人を超える。国立社会保障・人口問題研究所によれば、現在65歳の人の4分の1が95歳まで生きると予測されている。まさに「人生100年」が当たり前の時代となった。 長い人生を輝かせるには「健康寿命」が重要になる。そのために節制や病気の予防に努める人は少なくないが、これまでの“常識”を考え直してみることも必要だ。「80歳を超えて元気で過ごすには、“我慢をやめる”ことが大切です」。そう指摘するのは、高齢者専門の精神科医としてこれまで6000人以上を診察し、近著『80歳の壁』(幻冬舎新書)や『老いが怖くなくなる本』(小学館新書)が話題となっている和田秀樹氏だ。「食事やお酒の制限、年に一度の健康診断、多種類の薬の服用といった“健康志向”の効果はあっても60代まで。多くの患者さんを見てきた結果、70歳からはそうした我慢をやめ、好きなように生きたほうが80歳以降の人生が健康的になると考えています」 日本人の平均寿命は男性が81.64歳、女性は87.74歳だが、自立して健康的な生活を送れる健康寿命は男性が72.68歳で、女性は75.38歳。男性は9年間、女性は12年間のギャップがある。 もちろん、健康状態は人それぞれで、平均的な健康寿命を超えても元気な人は少なくない。そうした「80歳の壁」を越える人になるには、「70代まで続けてきた常識を捨てるのがよい」と和田氏は説く。「80歳を超えたら老いに抗うのではなく、老いを受け入れ、残った能力やその時にできることを大事にする。60代までは節制や運動に励んで生活習慣病を予防し、老いに抗うことも必要でしょう。 ただ、80代になればがんや認知症といった病気は誰でも発症します。ならば、がんにならないための我慢は意味がないと考えてもいいでしょう。過度に我慢をしてストレスを抱えて生きることは、むしろ身体にダメージを与えることに繋がります。それよりも老いを受け入れて我慢や無理をしない生活を送るほうが健康的です。そして、高齢者ではなく『幸齢者』を目指しましょう」※週刊ポスト2022年6月24日号
2022.06.17 07:00
週刊ポスト

トピックス

紺色のお召し物だった紀子さま
紀子さま、悠仁さまに「悪夢の再来」 宮内庁17cm包丁送付事件、同封便箋には皇族批判
女性セブン
京都の街を歩く舞妓のイメージ(写真/イメージマート)
元舞妓の告発に有名歌舞伎役者たちが大慌て 関係が露見すれば廃業は必至か
女性セブン
逮捕された「RYO&YUU」
「バレないように森の中で」公然わいせつ逮捕「RYO&YUU」が語っていた野外動画撮影の“対策” 実際には公園、海岸でも裸に
NEWSポストセブン
よくぞ言った!江口のりこがぶっちゃけたテレビのタブー「番宣出演は意味がない」
よくぞ言った!江口のりこがぶっちゃけたテレビのタブー「番宣出演は意味がない」
NEWSポストセブン
ゴルフをする女性芸能人が増えている(左は小島、右は鷲見。ともに本人のインスタより)
タイトなウェア姿を投稿しまくりの小島瑠璃子と鷲見玲奈「ゴルフ女子」枠巡る熾烈な戦い
NEWSポストセブン
ポスト和久田麻由子アナに浮上 「元東大ミスコン」堀菜保子アナ(27)の“大きな武器”
ポスト和久田麻由子アナに浮上 「元東大ミスコン」堀菜保子アナ(27)の“大きな武器”
NEWSポストセブン
TBS・安住紳一郎アナウンサーの魅力の源は?(時事通信フォト)
「定年までTBSに」先輩・吉川美代子アナが期待する安住紳一郎アナのこれから
週刊ポスト
結婚を発表し、お相手を「建築会社」とした滝沢。「一般男性」とは言っていない
滝沢カレン結婚!「テラハ」出演“肉食系”ハーフモデルのどこに惹かれたのか
NEWSポストセブン
眞子さまの箱根旅行のお姿。耳には目立つイヤリングも(2018年)
小室圭さんの妻・眞子さん 華やかだった4年前の「箱根・女子旅ファッション」
NEWSポストセブン
逮捕された「RYO&YUU」
公然わいせつ逮捕「RYO&YUU」、性的動画アップは「親公認」だった 22歳の女は愛知・香嵐渓で全裸に
NEWSポストセブン
結婚し、日本メディアが情報をキャッチしづらいNYで、デイリーメールが追跡取材(写真/JMPA)
小室圭さん・眞子さん夫婦が「離婚で終わったとしても…」英デイリー・メールが報じた「茨の道」
NEWSポストセブン
高橋真麻
高橋真麻「おでんの卵8個食べても太らない」女性が憧れる美スタイルの理由
NEWSポストセブン