彼らの業績はチャートと連動している
仮想通貨取引所は、国内に約40社存在する。その経営者たちは、仮想通貨「NEM」を580億円分流出させた「コインチェック」の和田晃一良社長（27）に負けず劣らずの個性派ばかりだ。
ビットバンクの廣末紀之社長（49）は野村證券を経てGMOインターネットに転職し、常務にまでのぼり詰めた。が、「自分が働く場所はGMOじゃない」と突然会社を辞めてしまう。
「GMO退職後は、ガーラというオンラインゲーム会社の社長になり、ジャスダックに上場させた。それだけでなく、ブームになるはるか前にカーシェアリングの会社を立ち上げ、2014年にビットバンクを創業している」（知人の投資家）
SBIバーチャル・カレンシーズの代表を務める北尾吉孝氏（67）は、金融界の“超大物”だけに、その名を知る人も多いだろう。野村證券出身で、ソフトバンクの孫正義社長にヘッドハンティングされ、1995年にソフトバンクの常務として迎えられた。
1999年、ソフトバンク・インベストメント（現・SBIホールディングス）のCEOに就任。ライブドアによるニッポン放送買収騒動では、“ホワイトナイト（＊）”として注目を浴びた。
【＊敵対企業からの買収を防ぐために、先んじて買収してもらう友好企業のこと】
「昨年10月にはビットコイン開発者・サトシナカモト氏と会ったことがあると発言し話題になりました。ただ、このナカモト氏はCIAですら居場所を特定できないといわれる謎の人物。いくら顔の広い北尾さんといえど、一体どうやって見つけ出したのか」（仮想通貨に投資する個人投資家・がおがお氏）
※週刊ポスト2018年2月16・23日号
