停電で診療を停止した北海道の病院（共同通信社）
30年以内に南海トラフ地震が発生する確率は80％、首都直下型地震の発生確率は70％──大阪、北海道とたて続けに大地震に見舞われた日本列島で、次なる未曾有の大災害への不安は高まるばかりだ。
しかし、震災時に人々の命を救うはずの病院の多くで、停電に伴う「全電源喪失」のリスクを抱えていることが明らかになった。
史上初となる全域停電、「ブラックアウト」を引き起こした、9月6日の北海道大地震。信号機が止まり、交通は大混乱。携帯電話の充電が切れ、情報収集手段が失われた人も続出した。
なかでも深刻な状態を迎えたのが、「病院」だった。地震発生直後から道内376病院が停電し、うち82病院で断水した。
非常用発電機は無事に作動し、患者の命に関わる事態は避けられたが、道内の病院に勤務する内科医は、「“大阪の悪夢”が頭をよぎった」と語る。
6月18日の大阪地震の際、吹田市の国立循環器病研究センターでは、停電で自動的に切り替わるはずの非常用発電機が作動しなかった。
「スタッフが発電機まで走って手動で切り換えたものの送電できず、結局、停電は約3時間続いた。診療は止まり、人工呼吸器など患者の生命に直結する機器は緊急用のバッテリーを使用してしのいだ」（全国紙記者）
もし停電が長引いていたら大惨事になりかねない事態だった。災害に詳しいジャーナリストの金賢氏が語る。
