百貨店などのコロナ休業で売り上げ大幅減のアパレル業界（EPA＝時事通信フォト）
飲食店をはじめ、コロナ自粛による店舗休業の長期化で壊滅的な被害を受けている業種は多いが、アパレル業界もその代表だろう。ゴールデンウイークにピークを迎える春物商戦も期待できない中、今後どうなってしまうのか。ファッションジャーナリストの南充浩氏がレポートする。
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新型コロナウィルス感染の深刻化によって、アパレル各社の今春商戦はほとんど吹き飛んだといえます。
基本的に年明けからのアパレル業界の売れ行きというは、1月は正月と冬バーゲンで好調、2月はその反動で売れず、3月と4月は春物が非常に良く動き、5月はゴールデンウイークを境に動きが止まります。
そのため、3月からの商業施設の時短営業、4月の非常事態宣言によるゴールデンウイーク明けまでの商業施設の休業は、ちょうどかき入れ時の3月と4月の実績が大きく落ち込むことになります。5月のゴールデンウイーク明けからは反動で洋服の動きが鈍るのと、売り場のメイン商材は夏物に切り替わるため、春物の洋服はほとんど不良在庫になってしまったといえます。
メンズの場合、秋にもう一度売ることもできますが、トレンドや雰囲気に敏感なレディースの場合は、よほどの定番品以外は秋にもう一度定価で売ることは難しく、業界はこぞって今春物をどのように処分するかが緊急の課題となってしまいました。
3月に発表された各社の業績はどこも非常に悪く、営業時短の影響と消費者の外出自粛の影響をモロに受けたといえますが、本当に恐ろしいのは非常事態宣言以降、ほとんどの主要商業施設が休業となった4月度の業績です。どれほどの落ち込みになるかは現時点では想像できません。
営業時短が開始された3月度の主要な百貨店各社の実績は、三越伊勢丹が39.8％減、J.フロントリテイリング（大丸松坂屋百貨店）が43.0％減、エイチ・ツー・オー（阪急阪神百貨店）が28.1％減、高島屋36.2％減、そごう・西武が31.9％減となっています。営業時間の短縮に加えて土日の休業が原因といえます。東京、大阪、兵庫の百貨店は4月7日の非常事態宣言の翌日から休業しているので、4月の売上高はほとんどなくなることになります。
