選択肢以外の見解を示した企業
五輪スポンサー企業ではないが、スポーツ界では「開催反対」表明が相次いだ。プロ野球の東北楽天・三木谷浩史オーナーが今夏の開催を「自殺行為」と発言すると、福岡ソフトバンク・孫正義オーナーも懸念を表明。両社はプロ野球興行を有観客で行なっていたことから、「ダブルスタンダードではないか」との批判も起きた。
同じように、NTTやアサヒビール、東京ガスなど美術館や博物館を運営している各社は、緊急事態宣言下、休業要請に従いそれらの施設を閉じているケースが多いが、7月開催に「反対」とは明言していない。
※週刊ポスト2021年6月4日号
