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一般消費者向け「検査キット」のニーズ急増 正しい活用法は「補助ツール」として

究極の個人情報を提出するという側面もある「検査」

究極の個人情報を提出するという側面もある「検査」

 いまや郵便ポストに「検査キット」を投函することは日常茶飯事となっている。昨年11月28日には、厚生労働省が新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの感染を同時に調べる、抗原検査キットの市販を解禁するなど、健康管理に検査キットを利用する人が急増している。

「2020年4月の『新型コロナウイルス感染症緊急経済対策』で、政府が強制的に医療をオンライン化したことで大きく流れが変わりました。医療機関に行かなくても自宅で健康管理をする、ということに社会が慣れてきたんです」

 そう話すのは、オンライン医療相談・診療のプラットフォーム『おうち病院』を展開するアナムネ代表の菅原康之さん。菅原さんによれば、医療機関や自治体向けの「検査キット」は以前から多く流通していたが、コロナ禍のこの1~2年で一般消費者向けのニーズが急増したという。

「検査キットは話題ですが、自宅で健康管理をするという意識はまだまだ黎明期。病院はどうしようもなくなったら行くところ、ではなく、ふだんから自宅で医師とやりとりをして健康に過ごすことが、これからのヘルスケアの目指す先だと思います」(菅原さん・以下同)

その信頼性、おすすめの活用法は?

 現在流通している検査キットはバラエティー豊か。乳がんや大腸がん、胃がん、腸内環境、生活習慣病など、さまざまなリスクが、血液や尿、唾液でわかるという。気になるのは、その信頼性だ。

「5~6年前までは医師の間でも疑問視する声が多くありました。理由は、医療機関で行う採取の量に比べて、検査キットは少なすぎるため。それが徐々に『詳しい検査を病院で行うのを前提とするなら、ある程度の数値を測る補助ツールとしてはいい』と肯定的な意見が出るようになってきました」

 医療機関で行われる検査と違い、衛生環境や器具の扱い方、管理の仕方にもばらつきが生じる可能性は否めない。しかも常温でポスト投函するものだと自然の影響も受けやすくなるはず……。

「それはそうです。もちろん各社工夫はしているでしょうが、夏場の炎天下などでは変性しやすくなる。

 大切なのは、検査キット単体で全部わかると思わないことですね。理想をいえば、検査キットと健康診断や医師のアドバイスを組み合わせてほしい。医師がより精密に診断・治療をしやすくなりますから」

 注意すべきは、病名まで判明するとか、医療機関と同じレベルといったあおり文句があるものだという。

「ホームページを見て怪しいなと思ったらその感覚を信じてください。ネットで口コミを検索するのもいい」

 究極の個人情報を提出するのだから、できるだけ安心できるメーカーを見極めよう。

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