暗号資産取引所とのパートナーシップ契約の余波
日本ではあまり注目されてこなかったが、大谷に冷たい視線が向けられるのは今回が初めてではない。前出・友成氏が言う。
「大谷は暗号資産(仮想通貨)の大手取引所・FTXトレーディングとパートナーシップ契約を結び、MLB代表という立場でブランドアンバサダーを務めていた。要は“広告塔”を担っていたわけですが、同社は2022年11月に経営破綻。大谷は暗号資産が何かすら把握していなかったとみられますが、損害を受けた投資家などが、広告に携わった大谷ら著名人を相手取って提訴しました。
直後のWBCでの活躍により日本ではほとんどニュースにならなかったが、米国内ではイメージダウンにつながった出来事です」
ドジャースとの10年総額7億ドル(当時約1015億円)の契約のうち、約97%を「後払い」で受け取ることが判明した際も批判があった。スポーツ紙MLB担当デスクが語る。
「球団の年俸総額が一定額を超えると『ぜいたく税』が発生するため、山本由伸の獲得も見越して大谷が後払いを提案した、と日本では“美談”として報じられました。しかし、これは大谷にとって所得税の大幅な節税にもつながるスキームで、“脱税に近い”というバッシングもあった」
※週刊ポスト2024年4月12・19日号