水面下で激化している「サイバー攻撃の応酬」（トランプ大統領／時事通信フォト）
米国とイスラエルによるイラン攻撃は、停戦交渉をめぐる情報が二転三転し、先行き不透明で泥沼化しつつある。ミサイルやドローンなどによる物理的な攻撃に目を奪われがちだが、水面下で激化しているのがサイバー攻撃の応酬だ。圧倒的な能力差がある米・イスラエルに抗うイランのゲリラ的サイバー攻撃について国際ジャーナリストの山田敏弘氏が徹底解説する。
レーダー網を運用する職員のスマホにも侵入
米国とイスラエルの攻撃に追い詰められたイランは3月24日、非敵対的船舶についてホルムズ海峡の通過を認めると表明したが、トランプの出方次第で再び海峡封鎖に出る恐れは消えない。そうした事態を待ち構えるのは、米国とイスラエルのサイバー戦力である。
そもそもイランが海峡に広範囲で機雷を敷設できるかは疑わしい。現在、イランは米軍によるジャミング（妨害電波）の影響で衛星測位システムの正確な位置情報を取得できていない。敷設船が自船の位置を把握できなければ、効果的に機雷を配置するのは難しいだろう。
水中ドローンと合わせて敷設しようとしているという説もあるが、デジタル通信で制御する拠点はすでに無効化されている。その実現も、米国のサイバー攻撃が前提にある。
今回のイランへの攻撃は史上最も複雑なかたちでテクノロジーが力を発揮した戦争と言えそうだ。
その象徴的な出来事が、2月28日朝の大規模攻撃だ。ハメネイ師やイスラム革命防衛隊の幹部らが標的となり、1分間で約40人が死亡した。
F15戦闘機が発射したミサイルが敵の指導者の命を奪ったことになるが、注目すべきは、そこに至る周到な準備だろう。
ロシアによるウクライナ侵攻しかり、現代の軍事行動にはサイバー攻撃が先行するのがセオリーだ。そのターゲットは2つあり、1つは防空網、もう1つはコミュニケーション網である。
防空網については昨年6月、米国がイランの核開発拠点にミサイルを打ち込んだ際、ロシア製のS-300長距離地対空ミサイルのほとんどを破壊している。
