「生産者の顔を把握できる」「新鮮な野菜本来の味を感じたい」とファンが多いのが、こだわり食材の宅配サービス。東日本大震災から1年が過ぎた今年4月には食品中の放射性物質の基準が設定し直されたこともあり、独自の検査機能を持っていることから、「子供に安全性の高いものを食べさせたい」という主婦を中心に利用者が増加している。
そんな宅配サービスの先駆け的存在である生協は全国に約140あり、うち宅配利用者の数は約1000万人。なんと日本の全世帯の2割弱が利用している計算になる。日本生協連・広報部の傘木誠さんはこう語る。
「生協やコープという名の組織は各地域の独立した法人なので、取り扱いの商品や提携している産地は、各生協によって異なります。ですが、どの生協でも基本的に週に1回、同じ担当者が配達します。味の見直し、わかりやすい表示の要望など、商品の改善や開発についての意見が伝えやすく、顔が見えるシステムも利用者の安心につながるのではないかと思います。
また、商品に対するさまざまなご意見は日本生協連組合員サービスセンターや各生協のコールセンターに寄せられており、お問い合わせのひとつひとつに回答しています。米や牛乳などさまざまなオリジナル『コープ商品』は、全国の組合員にたくさん利用してもらうことで、お求めやすい価格を実現しています。放射性物質については、日本生協連の商品検査センターや各地の生協で、昨年度は約3万5000件の自主検査を実施しました。家庭の食事からの摂取量調査も行っています」
※女性セブン2012年8月16日号
