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2015.01.24 16:01  週刊ポスト

食品異物混入問題 過剰反応は企業と消費者双方にデメリット

 マクドナルドやペヤングなど身近な有名企業の相次ぐ異物混入報道で、消費者の「食」への信頼は大きく揺らいでいる。だが、こう思う人も少なくないだろう。「虫やゴミが入っているくらい、昔からよくあった話だよな」──と。企業や消費者は過熱するこの問題にどう対応すべきなのか。

 食品安全教育研究所代表の河岸宏和氏がいう。

「加熱されているゴキブリの足を食べても健康被害は生じないが、ガラスや金属片などの混入は危険。速やかに公表して商品回収を開始し、報道機関と協力して被害の拡散を防ぐべきです」

 マクドナルドのケースでいえば、混入したプラスチック片で子供が口を切った福島県郡山市の一件を「公表基準に当たらない」としたことは責任を厳しく問われよう。

 一方で報道の過熱や消費者の過剰反応で不必要な商品回収が促されれば、消費者もまた不利益を被る。奈良県立医科大学の今村知明教授(公衆衛生学)が警鐘を鳴らす。

「リスクの大小を考慮せずに回収を進めると、嵩んだコストが商品価格に転嫁される可能性がある。過剰反応は企業と消費者の双方がデメリットを負うことになるので、消費者には厳しくも冷静な視点が必要です」

 異物混入を未然に防ぐ努力は大切だが、実際に混入が発覚したら事態が及ぼすリスクを見極め、冷静に判断して対応する必要がある。企業を「悪」として感情的にバッシングするだけでは、得るものより失うものが大きくなることもある。

※週刊ポスト2015年1月30日号

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