転職に及び腰になるテレビマンたちのトラウマとは
Windows98が発売され、インターネットが一般的になっておよそ20年が経つ。テキスト（文字）中心だったコンテンツは画像へ、そして動画が当たり前になった。最近では、通信環境の向上にあわせ、プロが制作した映像コンテンツを提供するAbema TV、LINE LIVEの公式配信、Hulu、Netflix、Amazonプライムなど、有料・無料サービスの利用が増加している。新興ネット企業によるこれらのサービスは、成長が見込まれる分野だけに優秀な人が集まりつつあるが、コンテンツ作りの面では、実は常に人材難の状態だ。
「テレビ局と業務提携もしているので、番組を作り慣れた制作会社スタッフがいることはいるのですが、ネット向けの企画に対しては様子見を続けているのがわかります。制作費の目処がたって、いざこちらに注力してもらおうと持ちかけると及び腰になる人ばかりです。制作する番組の数に対して、映像のプロと呼べるスタッフが足りない状態が慢性化しています」
そう嘆くのは、動画配信サービス運営会社の40代男性プロデューサー。制作する映像はテレビ局との協業になることも多いのだが、関係者と話すと、今でもネット配信を”ライバル”としかとらえていない人が少なくないこと残念そうだ。
「テレビとネット配信の間に競合する部分がないとは言いません。でも、完全なライバルとも言えないと感じています。テレビに比べてネットの場合、あらかじめそのコンテンツに興味がある人が観てくれるので、より大胆な内容に踏み込んでも成立する。一視聴者として両方の映像サービスを利用すると、それぞれの良さがわかります。お互いによい影響を与え合う存在になれると思うんですけどねえ」
旧来のテレビ関係者がネット動画サービスに対して及び腰になるのは、情報不足によるところが大きいだろう。そしてそれ以上に、慎重になっている理由がある。かつて衛星放送による多チャンネル化が始まったころ働く場を変え、のちに戻ってきた先達たちの苦労をみているからだ。ある制作会社で働く30代のディレクターは、不安の形がはっきりしている方に身を置いているだけだと苦笑する。
