医療機器の発展によって苦痛は減少（写真／アフロ）
今や“うどん県”の方が通りがよくなった香川県だが、この12月から始めるユニークな取り組みが話題になっている。「検診を受けたら、飲食店の割引クーポンを差し上げます！」というのだ。
同県は2014年の厚生労働省の調査で、糖尿病患者数全国ワースト2位という不名誉な記録を持っており、その返上に向けた活動だそうだ。
具体的には、スマホアプリをダウンロードした上で検診を受けるとポイントが貯まるほか、「歩いた」「おやつをがまんした」の自己申告でもポイントがもらえる仕組み。県民の健康への意識を高め、少しでも生活習慣病を減らしたいという行政サイドの必死さが伝わってくる。
実は、「健康ポイント事業」と呼ばれるこの取り組みは国の主導で4年前から始まった。医療費削減が叫ばれる今、いかに市民を生活習慣病から遠ざけさせるかが政府の重要なテーマなのだ。
事業は香川だけでなく東京や大阪、三重など全国で行われており、検診への関心度も高まっている。しかし、それでもなお、糖尿病、脳梗塞などに代表される生活習慣病や、がんに苦しむ患者が後を絶たない。
医療経済ジャーナリストの室井一辰さんが指摘する。
「そもそも検診には、『対策型』と『任意型』があります。会社や自治体で行う検診は死亡率が全体的に下がったものだけをピックアップした対策型。それだけでは網羅できない項目が多く残されているうえ、医療の検査技術は日進月歩で発展しています。自分に必要なものを選び、組み合わせて受ける任意型に目を向けるべきでしょう」
国立がん研究センターのデータによると、がん検診の受診率は年を追うごとに少しずつ上昇している。しかし、2007年に策定された「がん対策推進基本計画」で掲げた「がん検診受診率50％以上」の目標をクリアしているのは、わずかに男性の肺がん検診（2016年）のみ。女性は胃・大腸・肺のいずれも男性より受診率が低く、胃がん検診は35.6％（同）にとどまっている。
がん検診を受けた方がいいのはわかっているが、なかなか重い腰が上がらない理由に「検査がつらいから」という人は少なくない。
絶食や浣腸などが必要な胃がんバリウム検査、大腸がん内視鏡など、「痛くてつらいうえに時間がかかる」ことで、二の足を踏むのも理解できる。
しかし、医療機器の発展によって「痛くてつらい」は過去のものになりつつある。東大阪病院の消化器内科内視鏡部長・八上佳和先生が話す。
